# 収益認識に関する会計基準等の適用｜ジーネクスト（4179）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識基準の適用により、受注制作ソフトウェアの収益認識や一部初期導入料の認識方法を変更している。損益及び期首利益剰余金への影響は軽微と記載している。 (https://komori.app/company/4179/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4179/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4179/filing/2021-q3)
- FY2023-Q2 その他 「また、収益の分解情報につきまして、従来はサービス区分別のみ開示しておりましたが、第１四半期会計期間より財又はサービスの移転の時期による区分方法に変更しております。」 — 収益認識会計基準の適用方針自体に加え、収益の分解情報をサービス区分別から移転時期別の区分へ変更した。 (https://komori.app/company/4179/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「また、収益の分解情報につきまして、従来はサービス区分別のみ開示しておりましたが、第１四半期会計期間より財又はサービスの移転の時期による区分方法に変更しております。」 — 収益認識会計基準の適用に伴う収益分解情報の開示方法変更を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4179/filing/2022-q3)