# 適性検査結果の個別帳票生成システムによる企業内研修対応｜ｉ‐ｐｌｕｇ（4177）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q2 初出 「また、対面を前提とした適性検査結果を用いた企業内研修は依然として厳しい状況が続いておりますが、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載するなど対策を講じております。」 — 対面型の企業内研修が厳しい状況への対応策として、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載したと記載している。 (https://komori.app/company/4177/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「対面を前提とした適性検査結果を用いた企業内研修は依然として厳しい状況が続いておりますが、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載するなど対策を講じております。」 — 対面型企業内研修への対応策として、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載したとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/4177/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「対面を前提とした適性検査結果を用いた企業内研修は依然として厳しい状況が続いておりますが、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載するなど対策を講じております。」 — 対面型企業内研修への影響と個別帳票生成システムによる対応を通期でも同じ形で説明している。 (https://komori.app/company/4177/filing/2021-fy)
- 2026-08-14 再掲 「早期定額型の受注が好調であったため、この収益認識から生じる契約負債が1,769,375千円増加した」 — 早期定額型の前受金等に係る契約負債の増加が示された。 (https://komori.app/company/4177/disclosure/20260811517521)
- 2026-08-31 再掲 「当社の主力商品である早期定額型の売上高は、サービス提供期間（最大 24 ヶ月、EX オプション利用の場合は最大 26 ヶ月）にわたって按分し、月次で分割計上する会計処理を行っております。」 — 早期定額型の売上計上について、EXオプション利用時の最大26か月を含むサービス提供期間にわたる按分・月次分割計上が具体的に説明された。既存の収益認識方針の変更は示されていない。 (https://komori.app/company/4177/disclosure/20260831528819)
- 2026-11-13 再掲 「これは主に早期定額型の収益認識から生じる契約負債が2,054,632千円増加した一方で、短期借入金が200,000千円減少したこと等によります。」 — 早期定額型に伴う契約負債の増加と収益認識の構造が継続している。 (https://komori.app/company/4177/disclosure/20261112577517)
