# ｉ‐ｐｌｕｇ（4177） 2023年３月期 通期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4177/disclosure/20230512569742
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/4177

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高やOfferBoxの受注高が伸びた一方、OfferBoxとPaceBoxへの投資負担や売上未達により営業損失となった。2024年3月期は、OfferBoxの成長と投資の効率化により営業黒字化を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2023年3月期は、HR関連費用、プロモーション関連費用、PaceBoxへの投資などが増加した。加えて、OfferBoxでは成功報酬型の売上高が前期並みにとどまり、PaceBoxではリリースや事業運営体制の構築が遅れ、業績予想を下回った。売上未達の影響に加え、M&A等による予想外のコストも発生した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年3月期 通期
- 売上高: {"value":3741,"unit":"百万円","yoy_pct":23}
- 営業利益: {"value":-411,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-397,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":-492,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5088,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":79,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":74,"unit":"百万円"},"親会社株主利益":{"value":9,"unit":"百万円"},"受注高":{"value":5351,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画未達
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 東京オフィス、名古屋オフィス。期中の出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: {"人数":297,"単位":"人","期中増減":92,"採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"内容":"連結売上高の年平均成長率41.0%、2025年3月期以降に収益率改善見込み","目標年度":"2026年3月期"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":3941,"unit":"百万円"},"前年同期比_pct":28.7,"受注残高":"not_disclosed"}
- 市場規模・シェア: {"新卒ダイレクトリクルーティングサービス市場":{"成長率":"CAGR 52.8%","対象期間":"2016年度〜2023年度"},"シェア":"not_disclosed"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: OfferBoxの機能改善・機能強化・データ活用によるマッチング効率向上、PaceBoxへの投資継続、eF-1Gのデータを活用した新商材の開発・販売、株式会社マキシマイズの株式100％取得、就職コミュニティカフェ事業およびキャリア大学事業の譲受

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「2023年３月期は、2022年５月13日に公表した業績予想を下回る結果となってしまった。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「資料の実績サマリーおよび業績ハイライトは「2023年３月期 通期」の数値を掲載している。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益 前期対比推移」に、売上高＋699、HR関連費用△468、プロモーション関連費用△109、その他△331、PaceBoxへの投資△569が示されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「既存事業及び新規事業に積極的に投資を行ったため、当期は営業損失となった。」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「サービス別売上高」でOfferBox売上高3,371百万円などが示されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「HR関連費用△468百万円、プロモーション関連費用△109百万円、PaceBoxへの投資△569百万円などが記載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業損失は411百万円で、業績予想の売上高4,366百万円に対し実績3,741百万円、営業利益予想△293百万円に対し実績△411百万円と示されている。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「企業の採用意欲は高く、学生の就活は早期化が進むと想定」などの定性的な前提が示されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「主要リスクとしてシステムトラブル、個人情報、人材、新規事業が記載されているが、金額の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「連結売上高は、年平均41.0％と高い成長性を維持している。2025/3期以降、収益率は改善する見込み。」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「株式会社マキシマイズ株式を100％取得」「就職コミュニティカフェ事業及びキャリア大学事業を譲受」などの記載がある。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「企業登録数14,021社、学生登録人数217,609人・191,725人、OfferBox決定人数6,422人などが記載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「企業登録数＋31.5%、学生登録数＋14.2%・＋11.8%、オファー送信数＋139.1%、承認数＋37.1%、決定人数＋27.8%。「オファー承認率は低下」とも記載されている。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「利用継続企業の平均取引額推移」は掲載されているが、数量と単価の分解指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結グループの従業員数は、297名（前期比＋92名）となった。」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新卒ダイレクトリクルーティングサービス市場」のCAGR52.8％（2016年度〜2023年度）が記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2023年３月期 通期 決算説明資料」で、業績サマリー、KPI、業績予想、中期経営計画をスライド形式で掲載している。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「会社概要、OfferBoxの概要・特徴、eF-1Gの概要、PaceBoxの特徴、市場環境などが掲載されている。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「営業損益は黒字化を見込む」「企業の採用意欲は高く、学生の就活は早期化が進むと想定」「影響を及ぼす可能性がございます」。」）