# ソフトウェア資産・買収に伴うのれんの減損リスク｜ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ（4169）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q3 初出 「当社グループでは、継続的に行う開発投資に係る人件費等の一部をソフトウエア資産として計上しております。今後、これらの資産を利用して提供するサービスの収益性が著しく低下した場合、当該資産について減損損失の計上が必要となる可能性があります。また、当該株式取得の取得対価は350百万円（取得関連費用を除く）であり、現時点においてのれんの金額、償却方法及び償却期間について確定しておりません。しかしながら、事業環境や競合状況の変化等により期待する成果が得られないと判断された場合等においては、減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 資産計上した開発投資の収益性低下による減損リスクに加え、オーベラス社の買収に伴うのれんの期待収益・シナジー未達による減損リスクを新たに開示している。 (https://komori.app/company/4169/filing/2021-q3)
- FY2021 再掲 「当該株式取得によって生じたのれんは、当該株式取得による期待収益及び将来のシナジー効果が発揮された結果得られる将来の収益力を適切に反映したものと想定しております。しかしながら、事業環境や競合状況の変化等により期待する成果が得られないと判断された場合等においては、減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — オーベラス社買収に伴うのれん377,769千円を計上し、期待収益・シナジー未達による減損リスクを引き続き開示している。 (https://komori.app/company/4169/filing/2021-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「また、エネルギーデータ事業の無形固定資産に係る特別損失（減損損失）63,403千円が発生しております。」 — エネルギーデータ事業の無形固定資産について63,403千円の減損損失が実際に発生し、ソフトウェア資産等の収益性低下による減損リスクが顕在化した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2022-q2)
- FY2022 顕在化 「英国子会社のソフトウエア等については、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失63,403千円として特別損失に計上しました。」 — ソフトウェア及びソフトウェア仮勘定について、収益性低下による63,403千円の減損損失が発生し、減損リスクが顕在化した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2022-fy)
- FY2023-Q3 顕在化 「また、特別損失で減損損失21,948千円を計上しております。これは「エネルギーデータ事業」の一部無形資産の収益性の低下によるものです。」 — エネルギーデータ事業の一部無形資産について、収益性低下を理由とする21,948千円の減損損失が実際に発生した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2023-q3)
- FY2023 顕在化 「「EV充電事業」の資産については、営業損益が継続的にマイナスとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失1,583,703千円として、特別損失に計上しました。」 — EV充電事業で15億8,370万円、エネルギーデータ事業で2,278万円の減損損失が発生し、従来のソフトウェア資産等の減損リスクがEV充電事業にも顕在化した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「「EV充電事業」セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては236,120千円であります。」 — EV充電事業の資産について236,120千円の減損損失が発生し、同事業の収益性低下による減損リスクがさらに顕在化した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 顕在化 「「EV充電事業」セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては634,417千円であります。」 — EV充電事業の資産について634,417千円の減損損失が発生し、収益性低下による減損リスクがさらに顕在化した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」 — エネルギーデータ事業414,821千円、エネルギープラットフォーム事業193,141千円、EV充電事業634,417千円など、合計1,244,330千円の減損損失を計上した。 (https://komori.app/company/4169/filing/2024-fy)
- 2026-05-15 再定義 「なお、「EV充電事業」の中部電力ミライズとの合弁会社化により、ミライズエネチェンジが当社持分法適用関連会社となったため、「EV充電事業」に関するリスクは削除し、関連会社株式等の減損等リスクとして記載」 — EV充電事業の資産・事業リスクから、持分法適用関連会社の株式等の減損リスクへ、減損リスクの対象と記載方法を整理している。 (https://komori.app/company/4169/disclosure/20260513529566)