# ヤプリ（4168） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4168/disclosure/20250212571731
種別: 決算
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4168

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益が大幅に伸び、当期純損益も赤字から黒字に転換した。2025年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益のさらなる増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、企業のデジタル化が進み、IT技術を使った生産性・効率化への投資が安定して推移したことを事業環境として説明している。また、「Yappli」「Yappli CRM」などの提供や、「Yappli UNITE」による新市場開拓を進めている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":5511,"unit":"百万円","yoy_pct":13.3}
- 営業利益: {"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":108}
- 経常利益: {"value":548,"unit":"百万円","yoy_pct":115.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":748,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 57.75円
- 売上高営業利益率: 10.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"51.8%","前期末":"48.2%"}
- 総資産: {"value":4067,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2188,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":366,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-487,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":572,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1959,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6200,"unit":"百万円","yoy_pct":12.5},"営業利益":{"value":750,"unit":"百万円","yoy_pct":36.1},"経常利益":{"value":730,"unit":"百万円","yoy_pct":33.2},"純利益":{"value":830,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"0.00円","change":"0.00円","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2025年2月13日開催の取締役会で自己株式取得を決議。普通株式を275,000株（上限）、取得価額総額200,000,000円（上限）とし、取得期間は2025年3月1日〜2025年5月31日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家及びアナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":12971600,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":124,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 企業のデジタル化が引き続き進み、IT技術を使った生産性や効率化への投資が安定して推移したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2024年12月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2024年1月1日～2024年12月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高5,511,193千円（前年同期比13.3％増）、営業利益550,903千円（前年同期比108.0％増）、経常利益548,176千円（前年同期比115.5％増）、当期純利益748,542千円（前年同期は当期純損失74,079千円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2024年12月期の売上高は前年同期比13.3％増、営業利益は前年同期比108.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益550百万円、経常利益548百万円、当期純利益748百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2025年12月期の営業利益の見通しは、750百万円」および「前事業年度の営業利益550百万円…から増加する予定」。表紙の予想増減率は36.1%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金合計「0.00」、2025年12月期（予想）の年間配当金合計「0.00」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はアプリ運営プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年12月期10.0%、2023年12月期5.4%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期51.8%、2023年12月期48.2%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動により獲得した資金は366,697千円（前年同期は161,362千円の使用）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「企業はデジタル化を引き続き促進しており、IT技術を使った生産性や効率化への投資は安定して推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績の金額と前年同期比は記載されているが、増減要因別の金額・数量の分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇や円安状況の長引き」「人件費の高騰」を記載し、自社施策として「Yappli CRM」「Yappli UNITE」や「新規事業への投資を強化」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年にはウェブ領域にも進出予定です」「当期純利益の見通しは、830百万円を見込んでおり」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」、予想期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」で、売上高や営業利益などの金額・増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や円安状況の長引き、また労働人口の縮小による人件費の高騰も顕著になり、先行きが不透明な状況が継続」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年２月13日開催の取締役会において…自己株式取得に係る事項について決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家及びアナリスト向け）」。」）