# ヤプリ（4168） 2023年12月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4168/disclosure/20230810539589
種別: 決算
開示日: 2023-08-10
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/4168

## 何が変わったか

売上高は前年同期比17.3％増となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転換した。前期後半からコスト構造を見直し、人員体制や広告宣伝費を再構築したことが利益改善につながった。

## 会社が挙げた理由

前事業年度後半から、売上と利益の両方を追求するバランス型の成長戦略のもとで抜本的なコスト構造の見直しを行い、人員体制や広告宣伝費の考え方などを再構築した。また、企業や人々のデジタル化・モバイルシフトが進み、Yappli CRMの導入も進んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年１月１日〜2023年６月30日
- 売上高: {"value":2345,"unit":"百万円","yoy_pct":17.3}
- 営業利益: {"value":99,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":92,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":52,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 4.14円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"45.8%","前期末":"47.2%"}
- 総資産: {"value":3068,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1407,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":81633,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":52576,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-38891,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1746055,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"4,849〜5,103","unit":"百万円","yoy_pct":"17.1〜23.2%"},"営業利益":{"value":24,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":15,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11672,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家及びアナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":12668300,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":92,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 前事業年度後半から抜本的なコスト構造の見直しを行い、人員体制や広告宣伝費の考え方などを再構築した。また、デジタル化・モバイルシフトの進展やYappli CRMの導入が進んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は2,345百万円、通期予想は4,849〜5,103百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「当第2四半期累計期間の営業利益は99百万円、通期営業利益予想は24百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比17.3％増。営業利益は前年同期の営業損失672百万円から99百万円の営業利益、四半期純利益は損失677百万円から52百万円の利益。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は1,999百万円から2,345百万円、営業利益は△672百万円から99百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益99百万円、経常利益92百万円、四半期純利益52百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「当第2四半期累計期間の営業利益は99,710千円、通期営業利益予想は24百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金合計は0.00円、2023年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益又は経常損失」「税引前四半期純利益又は税引前四半期純損失」「法人税等」「四半期純利益又は四半期純損失」を記載している。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、アプリ運営プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高と営業利益の金額・増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年12月期第2四半期45.8％、2022年12月期47.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは81,633千円、前年同四半期は△632,238千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「前事業年度の後半より抜本的なコスト構造の見直しを行いました」「人員体制や広告宣伝費の考え方など…再構築」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因の説明はあるが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「人員体制や広告宣伝費の考え方など…再構築することで、長期的により筋肉質な組織への転換を図ることができました。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年6月30日」の期間と、売上高2,345百万円、営業利益99百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な世界情勢や急激な為替変動等の影響により不透明な状況が継続」「当社の財政状態及び経営成績へ影響を及ぼす可能性があります。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2023年1月1日～2023年6月30日」、前年同期は「2022年1月1日～2022年6月30日」として比較表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家及びアナリスト向け）」。」）