# ヤプリ（4168） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4168/disclosure/20220211588182
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/4168

## 何が変わったか

2021年12月期は売上高が36.5％増となった一方、先行投資の負担で営業損失・経常損失・当期純損失は拡大しました。2022年12月期は売上高の増加と営業損失の改善を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

売上高は成長しているものの、先行投資としての人件費や広告宣伝費等の回収に至っていないことが背景にあります。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":3263,"unit":"百万円","yoy_pct":36.5}
- 営業利益: {"value":-928,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-931,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-939,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △76.67円
- 売上高営業利益率: △28.4%
- 自己資本比率: {"当期末":75.1,"前期末":72.3}
- 総資産: {"value":2995,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2251,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-904,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-166,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":913,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1867,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"4,253～4,403","unit":"百万円","yoy_pct":"30.3～34.9%"},"営業利益":{"value":"△894～△747","unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":33173,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家及びアナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":12487100,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":32,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は成長しているものの、先行投資としての人件費や広告宣伝費等の回収に至っていないことが背景

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2021年12月期 決算短信」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績の対象期間は「2021年１月１日～2021年12月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比36.5％増」、営業損失は「△928,548千円（前事業年度は営業損失590,038千円）」、当期純損失は「△939,895千円（前事業年度は当期純損失632,776千円）」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2021年12月期の売上高は3,263百万円、2020年12月期は2,390百万円。営業利益はそれぞれ△928百万円、△590百万円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△928,548千円、経常損失△931,115千円、当期純損失△939,895千円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「前期の営業損失は「928百万円」、2022年12月期は「894百万円～747百万円の営業損失を見込んでおり、前事業年度の営業損失928百万円から改善する予定」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2020年12月期の年間配当は「0.00」、2022年12月期予想も「0.00」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書では「経常損失（△）」「税引前当期純損失（△）」「法人税、住民税及び事業税」「当期純損失（△）」の順に記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はアプリ運営プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2021年12月期「△28.4％」、2020年12月期「△24.7％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2021年12月期「75.1％」、2020年12月期「72.3％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△904百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「先行投資としての人件費や広告宣伝費等の回収に至っていないことが背景にあります。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増益・減益要因について「先行投資としての人件費や広告宣伝費等の回収に至っていない」と記載されていますが、要因別の金額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「先行投資としての人件費や広告宣伝費等の回収に至っていないことが背景」と説明されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「売上高及び営業利益はレンジ形式による開示」「営業損失を見込んでおり」「改善する予定」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2021年１月１日～2021年12月31日」、予想期間は「2022年１月１日～2022年12月31日」で、売上高や営業損失の金額も記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大による影響は不確定要素が多いため、引き続き今後の動向を注視してまいります。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2020年12月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、『１株当たり当期純利益』を算定しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家及びアナリスト向け）」」）