# 収益認識会計基準の適用｜大日精化工業（4116）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2021年度第1四半期の期首から収益認識会計基準を適用し、有償受給取引を総額表示から加工代相当額の純額表示へ変更した。売上高及び売上原価は従来方式比で各108億62百万円減少している。 (https://komori.app/company/4116/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 前進 「この結果、従前の会計処理と比較して、当第３四半期連結累計期間の売上高及び売上原価はそれぞれ337億８千６百万円減少しております。」 — 収益認識会計基準の適用について、有償受給取引を加工代相当額の純額表示とする処理を継続し、当第3四半期累計期間の売上高及び売上原価への影響額を各337億86百万円と開示している。 (https://komori.app/company/4116/filing/2021-q3)