# 長期経営計画『新生日本触媒2020』と2020年・2025年ビジョン｜日本触媒（4114）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間（2014年度から2016年度）の実行計画である中期経営計画を策定・公表しました。前長期経営計画の長期ビジョン・目標である「2025年のありたい姿」を、「人の暮らしに新たな価値を提供する革進的な化学会社」と規定し、その上で、そこに至るための具体的なマイルストーンとして「2020年のあるべき姿」を設定」 — 2014年度・2015年度は利益面で計画通り達成したと記載している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間（2014年度から2016年度）の実行計画である中期経営計画を策定・公表しました。前長期経営計画の長期ビジョン・目標である「2025年のありたい姿」を、「人の暮らしに新たな価値を提供する革進的な化学会社」と規定し、その上で、そこに至るための具体的なマイルストーンとして「2020年のあるべき姿」を設定、その実現に向けての経営戦略であり、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 長期経営計画と2020年・2025年の目指す姿を前事業年度と同じ内容で再掲している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間（2014年度から2016年度）の実行計画である中期経営計画を策定・公表しました。前長期経営計画の長期ビジョン・目標である「2025年のありたい姿」を、「人の暮らしに新たな価値を提供する革進的な化学会社」と規定し、その上で、そこに至るための具体的なマイルストーンとして「2020年のあるべき姿」を設定、その実現に向けての経営戦略であり、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 長期経営計画、新生日本触媒2020、2020年のあるべき姿、2025年のありたい姿を同一内容で再掲している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間（2014年度から2016年度）の実行計画である中期経営計画を策定・公表しました。前長期経営計画の長期ビジョン・目標である「2025年のありたい姿」を、「人の暮らしに新たな価値を提供する革進的な化学会社」と規定し、その上で、そこに至るための具体的なマイルストーンとして「2020年のあるべき姿」を設定、その実現に向けての経営戦略であり、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」、2020年のあるべき姿、2025年のありたい姿を前四半期までと同じ内容で再掲している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2016-q3)
- FY2017 再定義 「当社グループは、2014年４月から、長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間の前半中期経営計画に取り組んでまいりましたが、このたび、2017年度から2020年度の後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」を策定いたしました。」 — 長期計画を継続しつつ後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」へ移行し、2025年のありたい姿と2020年のあるべき姿を一部再定義した。2020年度目標として売上高4,000億円、経常利益400億円、ROA7.5％、既存事業での新規製品売上高390億円、新規事業売上高380億円を設定し、2017～2020年度に設備投資900億円、戦略投資600億円、研究開発費570億円を計画している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間の実行計画である前半中期経営計画に取り組んでまいりましたが、このたび、2017年度から2020年度までの後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」を策定・公表し、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」と、2017年度から2020年度に向けた取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間の実行計画である前半中期経営計画に取り組んでまいりましたが、このたび、2017年度から2020年度までの後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」を策定・公表し、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」と後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当社グループは、2014年度から2020年度の長期経営計画「新生日本触媒2020」と、その当初３年間の実行計画である前半中期経営計画に取り組んでまいりましたが、このたび、2017年度から2020年度までの後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」を策定・公表し、現在、この実現に向け取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」と後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「長期経営計画「新生日本触媒2020」は、長期ビジョン・目標である『2025年のありたい姿』を定めた上で、そこに至るための具体的なマイルストーンとして設定した『2020年のあるべき姿』の実現を目指して策定した経営戦略です。」 — 長期経営計画、2025年のありたい姿、2020年のあるべき姿および後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社グループは、企業理念・経営理念及び社是のもと、2014年4月にスタートさせた長期経営計画「新生日本触媒2020」と、2017年度からの具体的な行動計画である後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」に取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」および後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当社グループは、企業理念・経営理念及び社是のもと、2014年4月にスタートさせた長期経営計画「新生日本触媒2020」と、2017年度からの具体的な行動計画である後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」に取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」および後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社グループは、企業理念・経営理念及び社是のもと、2014年4月にスタートさせた長期経営計画「新生日本触媒2020」と、2017年度からの具体的な行動計画である後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」に取り組んでおります。」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」および後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「2020年度目標 4,000億円 400億円 7.4％ 390億円 380億円」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」、後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」および2020年度の数値目標を再確認している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループは、企業理念・経営理念及び社是のもと、長期ビジョン・目標「人の暮らしに新たな価値を提供する革進的な化学会社」の実現を目指し、2014年４月にスタートさせた長期経営計画「新生日本触媒2020」と、また、2017年度からの具体的な行動計画である後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」に取り組んでおります。」 — 長期経営計画と後半中期経営計画を継続している。2020年度目標は維持されているが、目標策定時に新型コロナウイルス感染症流行の影響は考慮していないと注記している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 後退 「なお、新型コロナウイルス感染症や米中貿易摩擦の影響による世界景気の減速などを受けて、当社グループの連結業績予想値を下記に見直しております。」 — 2020年度の連結業績予想を、売上収益2,700億円、税引前利益100億円、ROA2.1％へ見直した。従来の2020年度目標である売上高4,000億円、経常利益400億円、ROA7.4％等から、業績目標が大幅に引き下げられている。 (https://komori.app/company/4114/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 後退 「なお、新型コロナウイルス感染症や米中貿易摩擦の影響による世界景気の減速を受けた販売数量の減少、スプレッドの悪化、さらには、海外連結子会社の固定資産の減損損失計上などを受けて、当社グループの連結業績予想値を下記に見直しております。
売上収益
税引前利益
ROA
（資産合計税引前利益率）
2020年度連結業績予想
※
2,600億円
35億円
0.7％」 — 2020年度連結業績予想を、前四半期の売上収益2,700億円・税引前利益100億円・ROA2.1％から、売上収益2,600億円・税引前利益35億円・ROA0.7％へさらに引き下げた。 (https://komori.app/company/4114/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当社グループは、企業理念・経営理念及び社是の元、長期ビジョン・目標「人の暮らしに新たな価値を提供する革新的な化学会社」の実現を目指し、2014年４月にスタートさせた長期経営計画「新生日本触媒2020」と、また、2017年度からの具体的な行動計画である後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」に取り組んでおります。後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」は、長期経営計画「新生日本触媒2020」で定めた『2025年のありたい姿』及び『2020年のあるべき姿』を達成するための具体的な行動計画です。「新生日本触媒2020 NEXT」においては、『2025年のありたい姿』に向けた具体的な到達点として、『2020年のあるべき姿』を設定しておりました。
なお、新型コロナウイルス感染症や米中貿易摩擦の影響による世界景気の減速を受けた販売数量の減少、スプレッドの悪化、さらには、海外連結子会社の固定資産の減損損失計上などを受けて、当社グループの連結業績予想値を下記に見直しております。
売上収益
税引前利益
ROA
（資産合計税引前利益率）
2020年度連結業績予想
※
2,600億円
35億円
0.7％」 — 長期経営計画「新生日本触媒2020」および後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」を継続している。新型コロナウイルス感染症等の影響を踏まえた2020年度連結業績予想は、前四半期と同じ売上収益2,600億円、税引前利益35億円、ROA0.7％である。 (https://komori.app/company/4114/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「当社グループは激しい事業環境の変化に柔軟に対応するとともに、強靭な体質へと進化するために、「2030年の目指す姿」とその実現に向けた取り組みを示す長期ビジョンを策定しました。」 — 後半中期経営計画「新生日本触媒2020 NEXT」の2020年度目標は未達となり、従来の2020年・2025年を軸とする計画から、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」と2030年の目指す姿へ枠組みを移行した。新中期経営計画は2021年度に数値目標を含めて策定し、2022年度から本格実行する予定としている。 (https://komori.app/company/4114/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「当社グループを取り巻く事業環境は大きく変化し、化学製品のグローバル化、コモディティ化が進む一方、求められる機能も多様化しております。激しい変化に柔軟に対応し、さらなる成長を実現するため、2021年４月策定の長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」並びに2022年３月策定の新中期経営計画「TechnoAmenity for the future-Ⅰ」のもと、スピード感をもって３つの変革を進めてまいります。」 — 長期ビジョンに基づく新中期経営計画「TechnoAmenity for the future-Ⅰ」を2022年3月に策定した。2022～2024年度を基盤作りと変革の開始期間とし、2024年度に営業利益330億円、ROE7.5％、ROA6.9％などの目標を設定している。 (https://komori.app/company/4114/filing/2021-fy)
- FY2025 再定義 「2025年度からの新中期経営計画では、事業ポートフォリオの変革実現を最優先事項と定め、ソリューションズ事業へ積極的にリソースを投入します。」 — 前中期経営計画（2022～2024年度）は事業・環境・組織の変革基盤が整った一方、利益目標は未達と振り返られた。新たに2025年度からの中期経営計画2027へ移行し、事業ポートフォリオ変革を最優先事項としている。 (https://komori.app/company/4114/filing/2024-fy)
- 2026-05-22 再掲 「2025年4月にスタートした中期経営計画 2027では、事業ポートフォリオの変革実現を最優先課題として取り組んでおります。」 — 中期経営計画2027を継続し、事業ポートフォリオ変革を最優先課題とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/disclosure/20260520542227)
- 2026-05-22 再掲 「2025年4月にスタートした中期経営計画 2027では、事業ポートフォリオの変革実現を最優先課題として取り組んでおります。」 — 中期経営計画2027と、事業ポートフォリオ変革を最優先課題とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/4114/disclosure/20260520542229)