# チタン工業（4098） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4098/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/4098
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZF4C.pdf

## 要点

当中間連結会計期間の売上高は4,118百万円で前年同期比0.1％増となった一方、営業利益は88百万円（前年同期比32.9％減）で、親会社株主に帰属する中間純利益も10百万円（同87.4％減）となりました。セグメントでは、酸化チタン関連事業はリチウムイオン二次電池向けの出荷増があったもののトナー外添剤向けの出荷減により減収・営業損失、酸化鉄関連事業は化粧品向け・ブレーキパッド向けの出荷増で増収・営業利益となりました。

## 事業

酸化チタン関連事業および酸化鉄関連事業を主要事業としており、酸化チタン関連事業ではリチウムイオン二次電池向け製品の出荷が増加しましたが、トナー外添剤向け製品の出荷が減少しました。酸化鉄関連事業ではトナー向け製品の出荷が減少したものの、化粧品向け製品及びブレーキパッド向け製品の出荷が増加しました。

## 数字

- 研究開発費: 1億円
- 設備投資: 3億円
- フリーキャッシュフロー: 3億円

## セグメント

- 酸化チタン関連事業 / 売上高 25億円 / 営業利益 -5百万円
- 酸化鉄関連事業 / 売上高 16億円 / 営業利益 1億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 33億円
- アジア太平洋 / 売上高 5億円
- 北米 / 売上高 2億円
- 欧州 / 売上高 89百万円
- その他 / 売上高 7百万円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

提出書類（2026-11-13）にて、第7次中期経営計画に基づく「化粧品向け製品の拡販と収益性の向上及びリスク耐性の強化」が明示されたため、新規エントリを追加する。既存エントリに対する追加言及は確認できない。

- + 化粧品向け拡販とリスク耐性強化

### 外部エクスポージャー

当中間連結会計期間の記載として、既存の「米国の通商政策による不透明感」および「主要原燃料価格の高騰リスク」に言及があり、さらに「中東情勢等による原燃料価格の高騰」を地政学要因として新規に追加した。加えて、国内経済の緩やかな回復と先行き不透明要因（原燃料価格高騰・通商政策等）が新たに外部環境として記載されたため、マクロ需要要因として追加した。

- + 中東情勢による原燃料高騰
- + 国内景気回復と不透明感

### 製品

2026年11月13日提出の中間報告書では、用途別出荷動向として「リチウムイオン二次電池向け製品」「トナー外添剤向け製品」「トナー向け製品」「化粧品向け製品」「ブレーキパッド向け製品」および「副産物等の販売」が明示され、既存の関連製品エントリへの言及追記と、新規にブレーキパッド向け製品の製品エントリ追加が必要となった。

- + ブレーキパッド向け酸化鉄製品

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-11-13）で、第7次中期経営計画に基づく「化粧品向け製品の拡販」「収益性向上」「リスク耐性強化」の取り組みが明示されたため、新規の能力構築項目として追加する。既存13件の正準エントリに対する具体的言及は確認できなかった。

- + 第7次中計の化粧品拡販

## 会社自身の言葉

### 資金調達・借入金/契約条件

- 「短期借入金 2,900 百万円、1年内返済予定の長期借入金 665 百万円、長期借入金 1,745 百万円（中間連結会計期間 2026年9月30日現在）。」 — 短期借入金および長期借入金（内訳）の残高が示されている
- 「山口銀行・三菱 UFJ 銀行等とシンジケートローン契約を締結（2021年4月30日付）し、財務制限条項を付している。」 — シンジケートローン契約と財務制限条項の設定が示されている

### 中期経営計画・成長戦略

- 「第7次中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）に基づき、化粧品向け製品の拡販と収益性の向上及びリスク耐性の強化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んできました。」 — 第7次中期経営計画に基づく方針（拡販・収益性向上・リスク耐性強化）が示されている

### 事業の動向（出荷/用途）

- 「酸化鉄関連事業ではトナー向け製品の出荷が減少したものの、化粧品向け製品及びブレーキパッド向け製品の出荷が増加しました。」 — 酸化鉄関連事業で、トナー向け減少と化粧品・ブレーキパッド向け増加が示されている
- 「酸化チタン関連事業ではリチウムイオン二次電池向け製品の出荷が増加しましたが、トナー外添剤向け製品の出荷が減少しました。」 — 酸化チタン関連事業で、リチウムイオン二次電池向け増加とトナー外添剤向け減少が示されている
- 「酸化鉄関連事業のブレーキパッド向け製品」 — 酸化鉄関連事業のブレーキパッド向け製品が挙げられている
- 「副産物等の販売（その他の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントとして記載）」 — 副産物等の販売が、その他の区分（報告セグメントに含まれない事業）として記載されている

### 外部環境・費用/株主還元

- 「130 百万円（当中間連結会計期間の研究開発費）」 — 当中間連結会計期間の研究開発費（130百万円）が示されている
- 「中東情勢等の影響による原燃料価格の高騰。」 — 中東情勢等が原燃料価格高騰に影響していることが示されている
- 「2026年6月25日 定時株主総会 普通株式 配当金総額 35 百万円 1株当たり 12 円 基準日 2026年3月31日 効力発生日 2026年6月26日 配当の原資 利益剰余金」 — 2026年6月期の配当（定時株主総会決議内容、基準日、効力発生日、原資）が示されている
- 「米国の通商政策による影響。」 — 米国の通商政策による影響が示されている
- 「わが国の経済は雇用・所得環境の改善と政府の政策効果により緩やかな回復が続く一方、中東情勢等の影響による原燃料価格の高騰や米国の通商政策による影響など、先行き不透明な状況で推移しました。」 — 雇用・所得の改善と政府政策による回復と、不透明要因（原燃料価格高騰・通商政策等）が示されている
- 「設備投資（円）: 260 百万円 → 260,000,000 円」 — 設備投資の金額（260百万円）が円換算で示されている
