# チタン工業（4098） 2027年3月期 第1四半期決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4098/disclosure/20260709590154
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/4098

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比1.8％減の2,082百万円となった一方、営業利益は11.5％増の109百万円に改善した。親会社株主に帰属する四半期純利益は56.7％減の27百万円に悪化した。

## 会社が挙げた理由

酸化チタン関連事業では、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が増加したものの、一部化粧品向け製品の出荷時期が遅れ、売上高が減少した。また、主要原燃料価格の高騰などにより営業利益も減少した。酸化鉄関連事業では、トナー向け製品の出荷が減少したものの、化粧品向け製品とブレーキパッド向け製品の出荷が増加し、売上高の増加などにより営業利益が増加した。親会社株主に帰属する四半期純利益の減少理由は明示されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":2082,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8}
- 営業利益: {"value":109,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}
- 経常利益: {"value":96,"unit":"百万円","yoy_pct":6.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":27,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.7}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":13523,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5898,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed","備考":"2026年5月15日に公表した業績予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"酸化チタン関連事業":{"value":1147,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.1},"酸化鉄関連事業":{"value":934,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7}}
- セグメント別利益: {"酸化チタン関連事業":{"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.2},"酸化鉄関連事業":{"value":82,"unit":"百万円","yoy_pct":15}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":176,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":"該当事項はありません","対象資産":"該当事項はありません"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":"－","単位":"百万円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 酸化チタン関連事業では一部化粧品向け製品の出荷時期の遅れ、売上高の減少、主要原燃料価格の高騰など。酸化鉄関連事業では化粧品向け製品及びブレーキパッド向け製品の出荷増加、売上高の増加など。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比1.8％減」、営業利益は「前年同期比11.5％増」、経常利益は「前年同期比6.6％増」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「前年同期比56.7％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は2,082百万円（前年同期比1.8％減）、営業利益は109百万円（前年同期比11.5％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益109百万円、経常利益96百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益27百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2026年５月15日に公表いたしました業績予想から変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間の「特別利益合計」は「－」で、損益計算書に特別損失の計上はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報」「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「酸化チタン関連事業は売上高前年同期比10.1％減、営業利益同2.2％減。酸化鉄関連事業は売上高同10.7％増、営業利益同15.0％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期は売上高2,121百万円・営業利益98百万円、当四半期は売上高2,082百万円・営業利益109百万円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が増加」「一部化粧品向け製品の出荷時期が遅れた」「トナー向け製品の出荷が減少」「化粧品向け製品及びブレーキパッド向け製品の出荷が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「出荷が増加」「出荷時期が遅れました」「主要原燃料価格の高騰など」と記載されているが、各要因の数量・金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「中東情勢などの影響による原燃料価格の高騰や米国の通商政策による影響など、先行き不透明な状況」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上高につきましては…2,082百万円」「営業利益は109百万円」「変更はありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書に対象期間「自 2026年4月1日 至 2026年6月30日」と、売上高2,082百万円、営業利益109百万円等が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢などの影響による原燃料価格の高騰や米国の通商政策による影響など、先行き不透明な状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第1四半期連結累計期間（自 2025年4月1日 至 2025年6月30日）」と「当第1四半期連結累計期間（自 2026年4月1日 至 2026年6月30日）」が並記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記」「該当事項はありません」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第７次中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）に基づき、化粧品向け製品の拡販と収益性の向上及びリスク耐性の強化を進める」。」）