# 原材料価格高騰に対応した販売価格改定｜日本化学工業（4092）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「また、足元の原材料価格の高騰を受け、当期においては、化学品事業を中心に販売価格の改定を行ってまいりました。」 — 原材料価格の高騰に対する対応策として、化学品事業を中心とする販売価格改定を当期の施策として初めて明示している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当期においては、原燃料価格の高騰を受け、販売価格の改定を行ってまいりましたが、足元の原燃料高の影響が一層顕著になったことに加え、一部製品の需要減少が利益を圧迫しました。」 — 原燃料価格高騰への対応として販売価格改定を継続しているが、原燃料高の影響が一層顕著となり、利益を圧迫したと記載している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「このような状況のもと、継続してコスト削減や生産性向上に取り組み、さらに販売価格の改定などの収益改善を実施してまいりましたが、機能品事業における価格改定の遅れや、一部製品の急激な需要減少も重なり、改善効果は一定程度にとどまりました。」 — 販売価格改定を継続して実施した一方、機能品事業では価格改定の遅れがあり、収益改善効果は一定程度にとどまったと記載している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「クロム製品は耐火物向けが大幅に落ち込み、めっき向けも低調に推移したものの、原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。シリカ製品は土木・工業用向けが低調に推移したものの、原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。燐製品は液晶や半導体、工業用向けが大幅に落ち込んだものの、原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。」 — 販売価格改定を継続した結果、化学品事業の売上高は前年同期比42億17百万円増加した。一方、機能品事業では需要減少や価格改定の影響が併存している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 その他 「電池材料は原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。」 — 原燃料価格高騰への対応として、従来の化学品事業中心の販売価格改定に加え、機能品事業の電池材料でも販売価格改定の効果が記載されている。 (https://komori.app/company/4092/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間においては、価格改定やコスト削減などの収益改善策を進めたほか、新製品の売上寄与もありましたが、液晶や半導体及び通信向け、一般工業向け等の主要取引先における販売数量が依然として低調に推移したことで、売上高、利益ともに減少しました。」 — 価格改定とコスト削減を収益改善策として継続しているが、販売数量の低調により売上高・利益の減少を防ぐまでには至っていない。 (https://komori.app/company/4092/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間においては、液晶や半導体及び通信向け、一般工業向けなどの主要取引先における販売数量が依然として低調に推移したことで、売上高は減少いたしました。一方で、価格改定やコスト削減などを進めたほか、ホスフィン誘導体における新製品売上寄与もあり、収益性が改善しました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は286億6千1百万円（前年同期比8億8百万円減）となり、営業利益は16億4千7百万円（同8千5百万円増）となり、経常利益は17億6千万円（同4千1百万円増）となりました。」 — 原燃料高への対応として続けている価格改定について、コスト削減等とともに収益性改善および営業利益・経常利益の増加に結び付いたと記載している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2023-q3)
- FY2024 再掲 「中期経営計画（2022年度～2024年度）におきましては、外部環境が悪化し、顧客需要が低調に推移する中、原燃料価格の上昇に合わせた価格改定や新製品の売上寄与などがあり、売上高は計画を上回る水準で推移しました。」 — 原燃料価格上昇に対応した販売価格改定を継続し、新製品の売上寄与とともに売上高が計画を上回る水準で推移したと記載している。 (https://komori.app/company/4092/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「電池材料は原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。この結果、機能品事業の売上高は、107億4千4百万円（同13億7千8百万円増）となりました。」 — 原燃料価格高騰への対応として販売価格改定を継続し、電池材料で大幅増収となった。機能品事業全体でも前年同期比13億78百万円増収となっている。 (https://komori.app/company/4092/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 その他 「一方で営業利益につきましては、電池材料における原材料市況価格の変動と販売価格への転嫁にタイムラグが生じたことや、前年度に発生した棚卸資産の評価損の減少効果が剥落したことで減少しております。」 — 原材料市況価格の変動に対する販売価格への転嫁を継続しているが、転嫁のタイムラグが営業利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/4092/filing/2025-h1)