# 次期中期経営計画における経済価値と社会価値の共創｜日本酸素ホールディングス（4091）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「2020年度には、2021年度から2025年度までの５ヶ年にわたる次期中期経営計画を作成いたします。次期中期経営計画では、「経済価値と社会価値（ＥＳＧ、ＳＤＧｓ）の共創による持続的成長」を重要テーマとする方針です。」 — 2021年度から2025年度までの次期5ヶ年計画を2020年度に作成し、経済価値とESG・SDGsを含む社会価値の共創による持続的成長を重要テーマとする方針を初めて示している。 (https://komori.app/company/4091/filing/2019-fy)
- FY2021 後退 「新型コロナウイルス感染症が世界的に続き、事業環境の不確実性が極めて大きいことから、当社グループは次期中期経営計画の発表を１年延期いたしました。2022年３月期には、当年度の短期財務目標の達成に注力すると同時に、2022年４月から2026年３月までの次期中期経営計画の戦略、アクションプランについても今後策定していく予定です。」 — 2021年度から2025年度までとしていた次期中期経営計画の発表を1年延期し、2022年4月から2026年3月までの計画として策定する予定に変更した。 (https://komori.app/company/4091/filing/2020-fy)
- FY2025 再定義 「当社では、グループビジョンの実現に向けた中期経営計画として2023年３月期から2026年３月期までの４ヶ年を対象期間とした「NS Vision 2026 - Enabling the Future」（以下、「NS Vision 2026」という。）を策定し、現在この中期経営計画に基づいた事業運営を行っております。」 — 延期されていた次期中期経営計画が「NS Vision 2026」として策定・実行段階に移り、サステナビリティ、脱炭素新事業、エレクトロニクス、オペレーショナル・エクセレンス、DXの5重点戦略を掲げている。 (https://komori.app/company/4091/filing/2024-fy)
- 2026-05-11 再定義 「当社は、2027年３月期から2030年３月期までの４か年を対象期間とした中期経営計画「Next Innovation 2030 – Evolving for the Future」を策定しました。同計画では、３つの重点戦略「産業ガス事業の収益力の強化」「エレクトロニクス事業の拡大」「将来の成長ドライバーの創出」を定め、４年間での着実な事業収益の拡大と将来の成長ドライバーの創出に挑戦し、グループ理念にも通じる当社のDNAの１つである進取の気概（イノベーションマインド）とさらなる技術力の強化により、産業・社会を取り巻く環境変化に適応し、未来の課題に対処しうる企業への進化をめざします。」 — 従来の「NS Vision 2026」から、2027年3月期から2030年3月期を対象とする「Next Innovation 2030」へ中期経営計画を改め、重点戦略を3項目に整理している。 (https://komori.app/company/4091/disclosure/20260511521710)
- 2026-05-11 再定義 「新中期経営計画「Next Innovation 2030 ～Evolving for the Future～」を発表」 — NS Vision 2026に続く中期経営計画として、Next Innovation 2030が示され、計画期間と財務・サステナビリティKPIの枠組みが切り替わった。 (https://komori.app/company/4091/disclosure/20260511521783)
- 2026-05-22 再定義 「新中期経営計画においても前中期経営計画の経営戦略の方向性は踏襲」 — NS Vision 2026の総括を踏まえ、2026年4月から2030年3月までの新中期経営計画「Next Innovation 2030」へ移行し、従来戦略の継承と再編を示している。 (https://komori.app/company/4091/disclosure/20260521543697)
- FY2026 再定義 「当社は本年３月に新中期経営計画「Next Innovation 2030 - Evolving for the Future」（対象期間：2027年３月期～2030年３月期。以下、「Next Innovation 2030」という。）を策定いたしました。」 — 延期後の計画はNS Vision 2026からNext Innovation 2030へ再編され、産業ガス収益力、エレクトロニクス、将来の成長ドライバーを3重点戦略として、CoE体制のもとで実行する段階に移った。 (https://komori.app/company/4091/filing/2025-fy)