# ブレインズテクノロジー（4075） 2026年７月期決算短信[日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4075/disclosure/20260911534968
種別: 決算
開示日: 2026-09-11
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/4075

## 何が変わったか

2026年7月期は、売上高が14.1％増、営業利益が50.9％増となり、増収増益だった。2027年7月期は売上高の増加を見込む一方、営業利益はほぼ横ばい、当期純利益は減少する見通し。

## 会社が挙げた理由

各種展示会への出展、パートナー連携の強化、営業面を含めた製品力の強化を進めた。売上原価は人員減少や外注費の削減等により減少した一方、フィジカルAIやAIエージェントに関する研究開発活動への注力等により販売費及び一般管理費が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年8月1日〜2026年7月31日
- 売上高: {"value":1433,"unit":"百万円","yoy_pct":14.1}
- 営業利益: {"value":250,"unit":"百万円","yoy_pct":50.9}
- 経常利益: {"value":255,"unit":"百万円","yoy_pct":53}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":192,"unit":"百万円","yoy_pct":44.2}
- １株当たり当期純利益: 33.00円
- 売上高営業利益率: 17.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"78.2%","前期末":"79.9%"}
- 総資産: {"value":2360,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1847,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":430,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-248,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":11,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1675,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1707,"unit":"百万円","yoy_pct":19.1},"営業利益":{"value":250,"unit":"百万円","yoy_pct":0},"経常利益":{"value":255,"unit":"百万円","yoy_pct":0},"純利益":{"value":173,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":214464,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":5975000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":120000,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 各種展示会への出展、パートナー連携の強化、営業面を含めた製品力の強化、売上原価の人員減少や外注費の削減、フィジカルAIやAIエージェントに関する研究開発活動への注力。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年７月期決算短信」で、業績欄は「2025年８月１日～2026年７月31日」の通期実績。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2026年７月期の通期実績と2027年７月期の通期予想を記載しているが、四半期進捗率の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は、1,433,260千円(前期比14.1％増加)」、「営業利益は250,251千円（前期比50.9％増加）」、「経常利益は255,355千円（前期比53.0％増加）」、「当期純利益は192,759千円（前期比44.2％増加）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年７月期の売上高は前期比14.1％増、営業利益は前期比50.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益250百万円、経常利益255百万円、当期純利益192百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年７月期の営業利益は250百万円、2027年７月期の営業利益予想は250百万円（前年度比0.0％増加）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年７月期の年間配当は0.00円、2027年７月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況では2026年７月期の配当性向と純資産配当率がいずれも「－」となっている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は営業外収益、営業外費用、税引前当期純利益を記載しているが、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「本文および財務諸表に、当期の減損損失の計上を示す記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、エンタープライズAIソフトウエア事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年７月期の売上高営業利益率は17.5％、2025年７月期は13.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年７月期78.2％、2025年７月期79.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は当事業年度430,465千円、前年同期420,532千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上原価は人員減少や外注費の削減等により前期比で減少いたしました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高1,433,260千円、売上原価499,149千円、販売費及び一般管理費683,858千円を示す一方、増減理由は「人員減少や外注費の削減等」「研究開発活動への注力等」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「各種展示会への出展、パートナー連携の強化、営業面を含めた製品力の強化を行ってまいりました」などと記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純利益は192,759千円となりました」と断定する一方、「当期純利益173百万円…を見込んでおります」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年８月１日～2026年７月31日」、予想期間は「2026年８月１日～2027年７月31日」で、売上高・利益の金額と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格の高騰や為替変動に伴う物価の高騰等、依然先行き不透明な状況は続く」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2025年７月期と2026年７月期の実績を並べ、「％表示は対前期増減率」として比較している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末時点における従業員数は70名となっております」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文にはミッションや当期・次期の業績見通しの記載はあるが、中期経営計画に関する記載はない。」）