# ブレインズテクノロジー（4075） 2026年７月期第２四半期（中間期）決算短信[日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4075/disclosure/20260316582200
種別: 決算
開示日: 2026-03-16
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/4075

## 何が変わったか

中間期の売上高が前年同期比23.4％増加し、前年同期の営業・経常・最終赤字から、いずれも黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

Impulse、Neuron ESの新規顧客の創出、各製品の機能強化、インフラ施設管理AI協議会への参画、製品の普及促進に注力したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年８月１日〜2026年１月31日
- 売上高: {"value":637,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4}
- 営業利益: {"value":72,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":75,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":47,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 8.10円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":82.2,"前期末":79.9}
- 総資産: {"value":2062,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1695,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":68610,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-75355,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5010,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1480695,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1510,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3},"営業利益":{"value":224,"unit":"百万円","yoy_pct":35.7},"経常利益":{"value":226,"unit":"百万円","yoy_pct":35.4},"純利益":{"value":161,"unit":"百万円","yoy_pct":20.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":107622,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5,960,000株
- 期末自己株式数: 120,000株
- 業績の増減要因: Impulse、Neuron ESに関する新たな顧客創出、各製品の機能強化、インフラ施設管理AI協議会への参画、当社製品のさらなる普及促進に努めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高637百万円、通期予想1,510百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高637百万円、営業利益72百万円、通期予想はそれぞれ1,510百万円、224百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は637,983千円（前年同期比23.4％増加）。営業利益は72,596千円（前年同期は7,752千円の営業損失）、中間純利益は47,283千円（前年同期は6,330千円の中間純損失）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高517,149千円から637,983千円、営業損失△7,752千円から営業利益72,596千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益72,596千円、経常利益75,823千円、中間純利益47,283千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当中間期営業利益72,596千円、通期営業利益予想224百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年7月期の合計0.00円、2026年7月期予想の合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間損益計算書は「経常利益又は経常損失（△）」の後に「税引前中間純利益又は税引前中間純損失（△）」を表示しており、特別利益・特別損失の項目がない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はエンタープライズAIソフトウエア事業の単一セグメントであるため、セグメント別の経営成績に関する記載は省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高517,149千円・営業損失7,752千円から、売上高637,983千円・営業利益72,596千円へ変化。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年7月期中間期82.2％、2025年7月期79.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは68,610千円（前年同期は32,496千円の増加）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「Impulse、Neuron ESに関する新たな顧客創出や、各製品の機能強化に注力」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「新たな顧客創出」「各製品の機能強化」「製品のさらなる普及促進に努めてまいりました」と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新たな顧客創出」「各製品の機能強化」「インフラ施設管理AI協議会へ参画」「製品のさらなる普及促進に努めてまいりました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年８月１日～2026年１月31日」、売上高637,983千円、営業利益72,596千円、通期営業利益予想224百万円。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年7月期中間期と2025年7月期中間期の売上高・利益を併記し、売上高について「前年同期比23.4％増加」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、②「①以外の会計方針の変更：無」、③「会計上の見積りの変更：無」、④「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）