# ＢｌｕｅＭｅｍｅ（4069） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4069/disclosure/20250512542321
種別: 決算
開示日: 2025-05-13
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4069

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が減少し、営業利益・経常利益が大幅に減少、最終損益は黒字から赤字に転じた。2026年3月期は、DX需要を前提に売上高3,300百万円、営業利益150百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、DXや情報システムの近代化需要が堅調な中、プロフェッショナルサービスの拡大、技術者の採用・育成、サービスパートナーの確保、サービス提供の効率化、研究開発に注力したと説明している。次期については、DX・モダナイゼーション需要による受注・販売活動の成長を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年４月１日〜2025年３月31日
- 売上高: {"value":2349,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.3}
- 営業利益: {"value":31,"unit":"百万円","yoy_pct":-87.6}
- 経常利益: {"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":-91.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-17,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △5.02円
- 売上高営業利益率: {"value":1.3,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":64.6,"前期末":69.9}
- 総資産: {"value":3899,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2537,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-348,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-88,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-84,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1706,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3300,"unit":"百万円","yoy_pct":40.4},"営業利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":379.9},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":627},"純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":24098,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":"－（計上なし）"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["マイクロコート株式会社"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"該当なし"}
- 期末発行済株式数: {"value":3603946,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":220942,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: DX需要やIT投資需要は堅調とされ、プロフェッショナルサービスの拡大、技術者の採用・育成、サービスパートナーの確保、サービス提供の効率化、研究開発、取扱製品の顧客への定着及び拡販に注力した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および表紙に「2025年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は2,349,515千円（前年同期比6.3％減）、営業利益は31,254千円（前年同期比87.6％減）、経常利益は20,633千円（前年同期比91.9％減）、親会社株主に帰属する当期純損失は、17,143千円」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期比「△6.3」、営業利益は前年同期比「△87.6」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「2025年３月期の営業利益は「31百万円」、経常利益は「20百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△17百万円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年３月期の営業利益予想は「150百万円」「前年同期比379.9%」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年３月期の年間配当金は「0.00」、2026年３月期予想も「0.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の「配当性向（連結）」は2025年３月期、2026年３月期予想とも「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書で当期の「特別損失合計」は「－」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントは、ＤＸ事業の単一セグメントのため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年３月期「1.3」、2024年３月期「10.1」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は64.6％（前連結会計年度末は69.9％）」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動により支出した資金は、348,032千円」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「採用・育成及びサービスパートナーの確保」「サービス提供の効率化」「研究開発にも注力」と記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇、米国の政策動向、中東情勢、金融資本市場の変動」、自社施策として「従業員技術者の採用・育成」「サービス提供の効率化」「研究開発」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「先行きが不透明な状況となることが想定されます」「取り組みが強まるものと予測されます」「成長を見込む」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年３月期の連結業績」および「2026年３月期の連結業績予想」として、売上高・営業利益等の金額と対前期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「金融資本市場の変動や物価上昇などの懸念」および「米国の政策動向、中東情勢、金融資本市場の変動」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「みなし取得日を2025年3月31日としているため、当連結会計年度は貸借対照表のみを連結」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規 １社（社名）マイクロコート株式会社」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「こうした需要による受注・販売活動を通じた成長を見込む」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当社グループは東京・福岡・熊本・沖縄の4拠点を展開」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の目次および業績概況に、中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）