# 安全第一・品質第一と人財育成｜イビデン（4062）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「「安全第一」「品質第一」を実現し、同時に人財を育成する」 — 安全・品質を優先しながら人財を育成する継続的な姿勢。 (https://komori.app/company/4062/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 再定義 「当社グループは中期経営計画において、事業環境の変化に対応し、次の100年に向けて、永続的に事業を継続し成長させるための、人財育成に主眼を置いた企業体質づくりに取り組んでおります。」 — 従来の安全・品質と人財育成の方針に加え、中期経営計画上の企業体質づくりについて、人財育成を主眼とする表現が示された。 (https://komori.app/company/4062/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「「安全第一」「品質第一」を実現し、同時に人財を育成することで真の競争力強化を進めてまいります。」 — 安全・品質を優先しつつ人財を育成する方針を継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「このような情勢のもと、当社におきましては、永続的・安定的な企業成長に向け、「現地・現物・自掛」を基本とした人財育成を中心とした企業体質づくりに取り組んでおります。」 — 「現地・現物・自掛」を基本に、人財育成を中心とした企業体質づくりを継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような情勢のもと、当社におきましては、永続的・安定的な企業成長に向け、「現地・現物・自掛」を基本とした人財育成を中心とした企業体質づくりに取り組んでおります。」 — 「現地・現物・自掛」を基本に、人財育成を中心とした企業体質づくりを継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような情勢のもと、当社におきましては、永続的・安定的な企業成長に向け、「現地・現物・自掛」を基本とした人財育成を中心とした企業体質づくりに取り組んでおります。」 — 「現地・現物・自掛」を基本に、人財育成を中心とした企業体質づくりを継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「新中計におきましては、人財育成を基盤に、電子事業、セラミック事業及び国内関連会社事業と電力事業で構成される「その他事業」の３つの既存事業の競争力強化と、中長期の成長を支える新規事業の拡大に取り組んでおります。」 — 人財育成を新中期経営計画の基盤として位置づけ、企業成長・既存事業の競争力強化を支える方針を継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2018-q1)
- FY2019-Q3 再掲 「新中計におきましては、人財育成を基盤に、電子事業、セラミック事業及び国内関連会社事業と電力事業で構成される「その他事業」の３つの既存事業の競争力強化と、中長期の成長を支える新規事業の拡大に取り組んでおります。」 — 人財育成を新中期経営計画の基盤として位置づけ、既存事業の競争力強化と新規事業拡大を支える方針を継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「企業成長を支えるのは人財であるとの考え方に基づき、ワークライフバランスを実現する働き方改革として、「①生産性改善　②教育制度の充実　③労働時間管理の徹底　④多様な人材が活躍できる環境整備　⑤最新のIT技術の導入・活用」の5つの施策を進めてまいります。」 — 人財育成を基盤とする方針を維持しつつ、働き方改革の具体的な5施策を明示している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このような情勢のもと、当社におきましては、2018年度より始動しております５ヵ年の中期経営計画「To The Next Stage110 Plan」に基づき、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」 — 人財育成を中期経営計画の基盤とする方針を継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「このような情勢のもと、当社におきましては、2018年度より始動しております５ヵ年の中期経営計画「To The Next Stage 110 Plan」に基づき、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」 — 人財育成を中期経営計画の基盤とする位置づけを引き続き示している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2019-q2)
- FY2021-Q1 再掲 「中期経営計画の達成に向け、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」 — 人財育成を中期経営計画の基盤とし、既存事業の競争力強化と新規事業拡大を支える位置づけを継続している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「中期経営計画の達成に向け、人財育成を基盤に、伸びる市場に対して積極的に経営資源を投入し、既存事業の競争力強化と新規事業の拡大による安定した成長の実現に向けた取り組みを進めております。」 — 人財育成を中期経営計画の基盤とし、既存事業の競争力強化及び新規事業拡大を支える位置づけを再確認している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2020-q2)
- FY2021 前進 「これに対し、当社ではデジタル技術（DX）の活用等で、効率性の向上と、多様性のある人財の活躍支援を図っております。」 — 人財の確保・育成を支える施策として、DXの活用による効率性向上と、多様性のある人財の活躍支援を明示した。 (https://komori.app/company/4062/filing/2020-fy)
- FY2023 再定義 「また、経営と従業員の視点で人的資本経営を実践し、自立型人財の育成とフレキシブルな組織体への変革を図るとともに、引き続き、ESG経営を積極的に推進することで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」 — 人財育成を基盤とする従来方針を、人的資本経営、自立型人財、柔軟な組織編成、従業員のウェルビーイングを含む企業文化改革へ拡張している。 (https://komori.app/company/4062/filing/2022-fy)