# ニューラルグループ（4056） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20260213560898
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

2025年12月期は売上高が前期比7.5％減少し、営業・経常・最終損益がいずれも赤字となりました。2026年12月期は売上高5,300百万円、調整後EBITDA400百万円を見込んでいますが、営業利益などの予想は示していません。

## 会社が挙げた理由

収益性の高いコアサービス領域への経営資源集中、営業体制の強化、コスト最適化、不採算案件の整理を含むポートフォリオ最適化を進めた結果、売上高は一時的に減少しました。一方、構造改革により損益分岐点は大幅に改善し、M&Aによる売上伸長を背景に利益面では収益改善の傾向が現れたとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":3299,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.5}
- 営業利益: {"value":-6,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-46,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-107,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △6.76円
- 売上高営業利益率: {"当期":-0.2,"前期":1,"unit":"％"}
- 自己資本比率: {"当期末":44.3,"前期末":20,"unit":"％"}
- 総資産: {"value":4198,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1885,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":150,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-28,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1395,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2176,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5300,"unit":"百万円","yoy_pct":60.6},"営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","調整後EBITDA":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":45585,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":9330,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"-社","新規社名":"－","除外":"-社","除外社名":"－"}
- 重要な後発事象: 2026年2月12日付の取締役会決議により、株式会社ポマト・プロを2026年2月28日、株式会社カクタスを2026年4月1日に、それぞれ全株式取得により子会社化することを決定しました。取得する議決権比率は100％、取得価額は非開示、取得関連費用は概算28,000千円です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者は記載なし）
- 期末発行済株式数: 17,191,031株
- 期末自己株式数: 184株
- 業績の増減要因: コスト最適化施策が想定以上に進展し、不採算案件の整理を含むポートフォリオ最適化を推進したことから売上高は一時的に減少しました。一方、構造改革により損益分岐点が大幅に改善し、M&Aの実施による売上伸長を背景に利益面の収益改善が進みました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年12月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年1月1日～2025年12月31日」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2026年12月期の予想欄は「売上高 5,300百万円」「調整後EBITDA 400百万円」のみです。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は3,299,035千円（前年度比7.5%減）」「営業損失6,663千円（前連結会計年度は営業利益35,556千円）」「経常損失46,757千円（前連結会計年度は経常利益11,735千円）」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は3,564,789千円から3,299,035千円に減少し、営業利益は35,556千円から営業損失6,663千円となっています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失6,663千円」「経常損失46,757千円」「親会社株主に帰属する当期純損失は107,663千円」と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 記載なし（原文: 「2026年12月期の予想欄には「売上高 5,300百万円」「調整後EBITDA 400百万円」とあり、営業利益の予想は記載されていません。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金合計は「0.00円」、2026年12月期予想も「0.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は、2024年・2025年・2026年予想とも「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「自己新株予約権消却益3,355千円」、特別損失は「固定資産除却損619千円」「減損損失9,330千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 9,330千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略しております」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2025年12月期「△0.2％」、2024年12月期「1.0％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は2025年12月期「44.3％」、2024年12月期「20.0％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動による資金の増加は150,169千円（前年同期は194,597千円の増加）」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「コスト最適化施策が想定以上に進展し、不採算案件の整理を含むポートフォリオの最適化を推進」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減要因として「コスト最適化施策」「不採算案件の整理」「ポートフォリオの最適化」などが記載されていますが、各要因の金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「収益性の高いコアサービス領域への経営資源の集中と営業体制の抜本的強化」「コスト最適化施策」「ポートフォリオの最適化」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年12月期の業績予想といたしまして、売上高5,300百万円、調整後EBITDA400百万円を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年12月31日」の期間と、売上高3,299百万円、前年度比7.5％減、2026年12月期売上高5,300百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「金融資本市場の変動や地政学リスクの長期化」「中国経済の先行き不透明感」「物価上昇」「今後の競争の激化を想定」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「対象期間は2025年1月1日から12月31日で、注記事項には「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年2月12日付の取締役会決議により、株式会社ポマト・プロ及び株式会社カクタスの全株式を取得することによる子会社化について決定」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「継続的な受注拡大と顧客当たり売上の向上を図ってまいります」と記載されていますが、受注高・受注残高の金額は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「サービス導入実績は12,000社を超えるなど、順調に拡大しております」と記載されています。」）