# ニューラルグループ（4056） 2025年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20250512540806
種別: 決算
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

第1四半期の売上高は前年同期比5.7％増加し、営業損失は100百万円から9百万円へ大幅に縮小しました。営業・経常・最終損益はいずれも赤字ですが、損益分岐水準に近づいています。

## 会社が挙げた理由

2023年度に着手した営業体制の強化や自社AIサービスの販売への移行が実を結び、売上高が増加しました。また、顧客獲得コストの最適化、プロダクト提供体制の強化によるLTV向上、販売管理費の最適化、売上原価の抑制により、収益性が改善しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":825,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":-9,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-14,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-29,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △1円93銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":21.3,"前期末":20}
- 総資産: {"value":2723,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":599,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":350},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9115,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等について、過去の連続営業損失等は解消されたと判断され、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"-"},"除外":{"会社数":0,"社名":"-"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"開催":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 15,370,031株
- 期末自己株式数: 184株
- 業績の増減要因: 営業体制の強化、自社AIサービスの販売への移行、顧客獲得コストの最適化、プロダクト提供体制の強化、販売管理費の最適化、売上原価の抑制により、売上高が増加し営業損失が縮小した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高825百万円、通期予想3,700百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失9百万円、通期営業利益予想160百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「営業損失は前年同期100,331千円から9,603千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は109,502千円から29,596千円へ縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は780,782千円から825,514千円、営業損失は△100,331千円から△9,603千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失9,603千円、経常損失14,429千円、親会社株主に帰属する四半期純損失29,596千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「前連結会計年度の営業利益35,556千円、2025年12月期営業利益予想160百万円、対前期増減率350.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当合計0.00円、2025年12月期予想の年間配当合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「四半期連結損益計算書では「特別利益」「特別損失」の後に金額・項目の記載がなく、税金等調整前四半期純損失は経常損失と同額。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高825,514千円・営業損失9,603千円、前年同期は売上高780,782千円・営業損失100,331千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第1四半期21.3％、前連結会計年度末20.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「営業体制の強化やユニットベース事業（自社AIサービスの販売）への移行などの取り組みが実を結び」、また「売上及び売上総利益を創出する事業モデル構築」および「販売費及び一般管理費の最適化施策」が進展したと記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「売上高825,514千円、営業損失9,603千円などの全体数値はあるが、営業体制強化やコスト施策ごとの効果額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業体制の強化」「ユニットベース事業への移行」「販売費及び一般管理費の最適化」「売上原価の抑制」を業績改善の要因として記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は825,514千円となり」と断定する一方、「実際の業績等は今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年3月31日」、売上高825,514千円、営業損失9,603千円、総資産2,723,557千円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢の長期化・中東の紛争激化」「欧米における金融引き締め」「中国経済に対する先行き懸念」「物価上昇」「日銀の政策金利引き上げ」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第1四半期連結累計期間について注記の組替えを行っております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況の存在は解消されたと判断しております」。また、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①～④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）