# ニューラルグループ（4056） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20250214575424
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

2024年12月期は売上高が12.2％増え、営業損益と経常損益が赤字から黒字に転じた。最終損益はなお91百万円の赤字だが赤字幅は縮小し、2025年12月期は増収増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

営業体制の強化や自社AIサービスの販売への移行が進んだことで売上高が増加した。利益面では、サプライヤーとの交渉による調達コストの低減、内製化による外部委託費・本社費用の削減、販売費及び一般管理費の最適化が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":3564,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2}
- 営業利益: {"value":35,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":11,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-91,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △5.96円
- 売上高営業利益率: 1.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"19.0%","前期末":"13.7%"}
- 総資産: {"value":2971,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":583,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":194,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-344,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":659,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":350},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":47944,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: 特別利益：なし、特別損失：なし
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。過年度の営業損失・マイナスの営業キャッシュ・フローを踏まえ、重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在すると認識しているが、重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"新規社名":[],"除外":0,"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15340031
- 期末自己株式数: 184
- 業績の増減要因: 営業体制の強化やユニットベース事業（自社AIサービスの販売）への移行が進展し、売上高が増加した。調達コストの低減、内製化、国内拠点の統合・最適化、広告費や業務委託費などの見直しにより、販売費及び一般管理費を削減した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および決算期区分は「2024年12月期 決算短信」「１．2024年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は3,564,789千円（前年度比12.2%増）」「営業利益35,556千円（前連結会計年度は営業損失658,761千円）」「経常利益11,735千円（前連結会計年度は経常損失686,776千円）」「親会社株主に帰属する当期純損失は91,447千円（前連結会計年度は…650,123千円）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は3,178,169千円から3,564,789千円、営業損益は△658,761千円から35,556千円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益35,556千円、経常利益11,735千円、親会社株主に帰属する当期純損失△91,447千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は35百万円、2025年12月期の営業利益予想は160百万円で、予想の対前期増減率は350.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金合計は0.00円、2025年12月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」はいずれも「－」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の連結損益計算書で、特別利益の各項目および特別損失の各項目は「－」、合計も「－」となっている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の「減損損失」は当期「－」、連結キャッシュ・フロー計算書の「減損損失」も当期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2024年12月期1.0％、2023年12月期△20.7％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期19.0％、2023年12月期13.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期194百万円、2023年12月期△386百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「商品調達コスト低減による原価率の改善」「内製化による外部委託費用・本社費用等の削減」「販売費及び一般管理費は…390,379千円のコスト削減」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「販売費及び一般管理費は2,331,523千円…390,379千円のコスト削減」「売上総利益率の向上を実現」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業体制の強化やユニットベース事業…への移行」「サプライヤーとの戦略的交渉」「内製化」「国内拠点の統合・最適化」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度…通期営業黒字化を達成」とする一方、「2025年12月期…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」の実績期間、各利益金額・増減率、および「2025年１月１日～2025年12月31日」の業績予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢」「中東の紛争激化」「世界的な原材料価格の高止まり」「長引く円安」「今後の競争の激化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載され、2024年と2023年の同じ暦年の数値が比較表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております」「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております」「継続企業の前提に関する注記 該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規 -社、除外 -社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文、業績表および財務諸表に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「豊富な導入・運用実績」「具体的な商用導入が進みつつある」と記載されているが、件数等の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文には2025年12月期の業績予想や成長投資の計画はあるが、「中期経営計画」への記載はない。」）