# ニューラルグループ（4056） 2024年12月期第２四半期（中間期）決算短信 〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20240809569408
種別: 決算
開示日: 2024-08-09
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比20.8％増となった。営業損失は1億525万円まで縮小し、前年同期の4億3,609万円から3億3,082万円改善したが、依然として赤字だった。

## 会社が挙げた理由

営業体制の強化やユニットベース事業への移行が進展し、売上高が増加した。加えて、サプライヤーとの交渉による調達コストの低減、内製化による外部委託費用・本社費用等の削減により、販売費及び一般管理費が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":1661,"unit":"百万円","yoy_pct":20.8}
- 営業利益: {"value":-105,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-120,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-145,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △9円44銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":17.1,"前期末":13.7}
- 総資産: {"value":2984,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":529,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-17249,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8930,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-149528,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":646147,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":16.4},"営業利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":0,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-120,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":21812,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":"なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する重要事象等として、営業損失およびマイナスの営業キャッシュ・フローが続いていることを認識しているが、営業損失の改善、事業モデル構築、販売費及び一般管理費の最適化、第三者割当増資による資金調達などを踏まえ、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15340031
- 期末自己株式数: 140
- 業績の増減要因: 営業体制の強化やユニットベース事業への移行により売上高が増加した。調達コストの低減、内製化による外部委託費用・本社費用等の削減、販売費及び一般管理費の最適化により営業損失が縮小した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「1,661百万円」、通期予想は「3,700百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「△105百万円」、通期営業利益予想は「30百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は1,660,950千円（前年同中間連結会計期間20.8%増）」、「営業損失105,267千円（前年同中間連結会計期間は営業損失436,091千円）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「1,375,167千円」から「1,660,950千円」、営業損失は「△436,091千円」から「△105,267千円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失105,267千円」、「経常損失119,538千円」、「親会社株主に帰属する中間純損失は144,577千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「30百万円」、中間期営業損失は「△105百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当合計は「0.00」、2024年12月期予想の年間配当合計も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間連結会計期間の「特別利益合計」は「－」、「特別損失合計」は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、AIエンジニアリング事業の単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高・営業損失は「1,375,167千円」「△436,091千円」、当中間期は「1,660,950千円」「△105,267千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2024年12月期中間期 17.1％」「2023年12月期 13.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △17,249千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「営業体制の強化やユニットベース事業（自社AIサービスの販売）への移行などの取り組みが実を結びつつあり」、「事業モデル構築」および「販売費及び一般管理費の最適化施策」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「販売費及び一般管理費は「1,343,351千円」から「1,198,469千円」へ減少し、コスト削減効果は「約200,000千円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業体制の強化」、「ユニットベース事業への移行」、「サプライヤーとの戦略的交渉」、「内製化による外部委託費用・本社費用等の削減」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「予想数値は、現時点での入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績等は今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日～2024年6月30日」および売上高「1,660,950千円」、営業損失「105,267千円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安やウクライナ・中東を中心とした世界的な政情不安、原材料・燃料価格の高騰や物価上昇」、「慢性的な人手不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年と2024年の中間期について売上高・営業損失等の比較数値が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しています」一方、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」、「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）