# ニューラルグループ（4056） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20240214536555
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

2023年12月期は売上高が増加した一方、営業損失と経常損失は拡大しました。2024年12月期は、営業利益30百万円の黒字化を予想しています。

## 会社が挙げた理由

AI市場の追い風や、AIサービス販売への移行後に汎用的な使いやすさを追求したことにより売上高は増加しました。一方、営業人員やAIエンジニアの採用・育成、海外を含む事業拠点の拡大などの先行投資により販管費が増加し、営業損益は悪化しました。2024年12月期は、AIサービスのスケール化、販管費の最適化、デジタルトランスフォーメーション需要の拡大を前提に営業黒字化を見込んでいます。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":3178,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4}
- 営業利益: {"value":-658,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-686,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-650,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △43.65円
- 売上高営業利益率: -20.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"13.7%","前期末":"11.1%"}
- 総資産: {"value":3291,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":467,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-386,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-55,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":237,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":803,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":16.4},"営業利益":{"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":0,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-120,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":64830,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":64674,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":909,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":2836,"unit":"千円"},{"項目":"自己新株予約権消却益","value":952,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1348,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産処分損","value":1332,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":64674,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。営業損失とマイナスの営業キャッシュ・フローを連続計上しているため重要な疑義を生じさせる事象・状況があるが、改善策の実施により継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2024年1月10日に、共同通信社およびクロスプラスを割当先とする第三者割当増資の払込みが完了。普通株式180,832株を発行し、約200百万円を調達。共同通信社とはデジタルサイネージ領域で資本業務提携。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15,150,199株
- 期末自己株式数: 140株
- 業績の増減要因: AI市場の追い風やAIサービス販売への移行後の使いやすさの追求により売上高は増加した一方、営業人員・AIエンジニアの採用・育成、海外を含む事業拠点の拡大などに伴う販管費の増加により営業損益が悪化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績欄も「2023年12月期の連結業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年度比10.4%増」、営業損失は「△311,963千円」から「△658,761千円」へ拡大、親会社株主に帰属する当期純損失は「△909,182千円」から「△650,123千円」へ縮小しています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は2,878,743千円から3,178,169千円へ増加し、営業損失は△311,963千円から△658,761千円へ拡大しています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失658,761千円、経常損失686,776千円、親会社株主に帰属する当期純損失650,123千円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年12月期の営業損失は△658百万円、2024年12月期の営業利益予想は30百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は0.00円、2024年12月期予想も0.00円です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の配当性向および純資産配当率は「－」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計は67,355千円で、そのうち減損損失は64,674千円。特別利益合計は4,698千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 64,674千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2023年12月期の売上高営業利益率は「△20.7%」、2022年12月期は「△10.8%」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2023年12月期は13.7%、2022年12月期は11.1%です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2023年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは△386百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「2021年度においてユニットベース事業（自社AIサービスの販売）へ移行したサービス」について増収した一方、「営業人員の積極的な採用、海外を含む事業拠点の拡大、AIエンジニアの採用及び育成」により販管費が増加したと記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「販管費は2,721,903千円、減価償却費は64,830千円、減損損失は64,674千円と記載されています。また、翌連結会計年度のコスト削減効果は約200百万円を見込むとしています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「AI市場の追い風」や「エネルギーコストや原材料価格の高騰」を記載し、自社施策としてAIサービス販売への移行、採用、販管費最適化を記載しています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は3,178,169千円」と実績を断定する一方、「営業黒字化する予定です」「当期純損失△120百万円を見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」、翌期予想期間は「2024年1月1日～2024年12月31日」と明記されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢等による不透明感に加え急激な円安の進行」「エネルギーコストや原材料価格の高騰」「AI向けの高機能のデータセンターの確保が難しく」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年12月期と2022年12月期について、売上高・利益・財政状態・キャッシュ・フローの比較数値が記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しています」としつつ、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年1月10日に割当先からの払込が完了しております」と記載され、共同通信社およびクロスプラスへの第三者割当増資の概要が示されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「全国12拠点での大規模な営業管理体制構築」と記載されています。」）