# ニューラルグループ（4056） 2021年12月期　通期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20220210587470
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

2021年12月期は売上高が前年比32.4%増の1,010百万円となり、通期予想も上回った。一方、事業モデル転換や成長投資の影響で、営業利益は前年比88.2%減の20百万円となり、利益水準は大きく低下した。

## 会社が挙げた理由

フィーベースからユニットベースへの事業モデル転換を進める中、来期の加速的な成長に向けて積極的な投資を実施したため。第4四半期にはフィーベース売上高を一部手放したとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2021年12月期 通期
- 売上高: {"value":1010,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4}
- 営業利益: {"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":-88.2}
- 経常利益: {"value":13,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":11,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"value":"78.0%","前年同期比の増減ポイント":"87.8%から低下"}
- 営業利益率: {"value":"2.0%","前年同期比の増減ポイント":"22.4%から低下"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1006,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":16,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":11,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":9,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: サイネージ1ユニットあたり年額売上約54万円、総設置ユニット数約230台が21年11月時点の出発点と記載。ただし前年同期比はnot_disclosed。
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":45,"単位":"人","期中の増減":"昨年度末比+7人","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2021年11月に株式会社フォーカスチャネルを100%子会社化、2021年10月にニューラルエンジニアリング株式会社を設立、2022年1月に事業部制を導入、AIテストフィールドを霞が関ビルに開設

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「サービスドメイン別の売上推移」「売上総利益およびEBITDAの四半期推移」「費用の推移」にQ1～Q4の数値が掲載されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 記載なし（原文: 「「フィーベースからユニットベースへの事業モデル転換を進める中」と記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「フィーベースからユニットベースへの事業モデル転換を進める中」。「来期の加速的な成長に向け、Q4においてはフィーベース売上高を一部手放し」と記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「費用の推移（売上原価・販売費及び一般管理費）」に「研究開発費」「人件費」「外注費」「地代家賃」などの項目と四半期別金額が掲載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「営業利益は「170」から「20」へ減少。説明として「事業モデルの転換」「来期の加速的な成長に向け、Q4においてはフィーベース売上高を一部手放し」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績予想の前提数値の記載は提示本文にない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額に関する記載は提示本文にない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「来期の飛躍に向けて積極的な投資を実施予定」「事業のスケール化を目指す」と記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「目次に「中期的な事業飛躍に向けて」とあり、「国内最大級のサイネージメディア形成を目指す」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2021年10月に子会社『ニューラルエンジニアリング株式会社』設立」「2021年11月に『株式会社フォーカスチャネル』の株式100%取得」「2022年1月より事業部制を導入」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「45人」「特許累計28件」「安定稼働率99.5%」「設置ユニット数301」「250棟」「53,000世帯」「13万人～」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「従業員数「45人（+7人）」、特許「28件（+9件）」、設置ユニット数は2021年12月に「301」と記載。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「サイネージ1ユニットあたりの収益とサイネージ総設置ユニット数の掛け算に分解して、KPI管理が可能」。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数45人（+7人）」。「’21/12 45」と記載。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「スマートシティサービスの市場規模」や「東京を中心に250棟を超える」「マンションサイネージ広告 業界1位」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2021年12月期 通期決算説明資料」であり、通期業績表、四半期推移、サービスドメイン別の進捗が掲載されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「「当社のミッション」「経営陣紹介」「ニューラルポケットの歩み」「当社が独自に開発した種々のAIライブラリ」などのページが冒頭から掲載されている。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「通期で売上高は昨年対比で+32%成長を実現」「2022年1月より組織改定を行い、事業部制を導入いたしました」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2021年12月期 通期決算説明資料」。」）