# ニューラルグループ（4056） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4056/disclosure/20220210587402
種別: 決算
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 25
企業ページ: https://komori.app/company/4056

## 何が変わったか

2021年12月期の連結決算を公表し、売上高1,010百万円、営業利益20百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11百万円となった。2022年12月期は売上高1,800百万円を見込む一方、経常利益5百万円、当期純利益2百万円を予想している。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は連結初年度のため前年同期との比較理由は示されていない。今後については、新型コロナウイルス感染症の影響や変異株、金融資本市場の変動を注視する必要がある一方、デジタルトランスフォーメーションの加速などによりサービス需要は拡大すると見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":1010,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":13,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":11,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 0.79円
- 売上高営業利益率: 2.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"54.1%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2419,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1322,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-788,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-494585,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":496553,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1425990,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":"78.2%"},"営業利益":{"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":"△0.9%"},"経常利益":{"value":5,"unit":"百万円","yoy_pct":"△63.4%"},"純利益":{"value":2,"unit":"百万円","yoy_pct":"△82.3%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":85507,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":2,"社名":["ニューラルエンジニアリング株式会社","株式会社フォーカスチャネル"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 14,296,200株
- 期末自己株式数: 86株
- 業績の増減要因: 連結初年度のため、前年同期比の増減要因は記載されていない。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期 決算短信」で、業績期間は「2021年１月１日～2021年12月31日」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2020年12月期の売上高、営業利益はいずれも「－」で、注記にも前年同期比較を記載していない旨がある。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2021年12月期は「営業利益 20」「経常利益 13」「親会社株主に帰属する当期純利益 11」（いずれも百万円）と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2021年12月期の営業利益は「20百万円」、2022年12月期予想も「20百万円、△0.9%」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で「2021年12月期 合計 0.00」「2022年12月期(予想) 合計 0.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の2021年12月期の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書で「経常利益 13,650」「税金等調整前当期純利益 13,650」（千円）と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の経営成績、連結損益計算書および注記事項に、当期の減損損失を計上した旨の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「売上高営業利益率は2021年12月期が「2.0%」、2020年12月期は「－」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結財政状態で自己資本比率は2021年12月期「54.1」、2020年12月期「－」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △788千円」および「営業活動の結果、使用した資金は788千円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 記載なし（原文: 「「2021年12月期より連結財務諸表を作成しているため、2020年12月期の数値及び対前期増減率…については記載しておりません。」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 記載なし（原文: 「当期の経営成績は業務内容と実績数値を記載しているが、前年同期比の増減要因については「記載しておりません」とされている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想といたしまして…見込んでおります」とし、将来記述について「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」の実績数値と、「2022年１月１日～2022年12月31日」の予想数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「変異株の発生により、内外経済への影響や金融資本市場の変動等の影響を注視する必要がある」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は、2021年12月期より連結財務諸表を作成しているため、2020年12月期の数値及び対前期増減率…については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…会計方針の変更：無」「②…会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：有」「新規 2社」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）