# ティアンドエスグループ（4055） 2026年９月期 第２四半期決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4055/disclosure/20260512527053
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/4055

## 何が変わったか

2026年9月期第2四半期累計は、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回り、いずれも過去最高となった。半導体・DX分野の売上拡大と売上総利益率の改善が業績を押し上げた一方、AI分野は前年同期を下回った。

## 会社が挙げた理由

半導体市場の復調や強い投資需要を背景とするシステム開発案件の受注増、新規顧客・既存顧客との取引拡大、売上総利益率の改善を挙げている。AIソリューションの減収については、研究開発が先行しているためとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年9月期 第2四半期
- 売上高: {"value":2254269,"unit":"千円","yoy_pct":11.8}
- 営業利益: {"value":425107,"unit":"千円","yoy_pct":14.9}
- 経常利益: {"value":427768,"unit":"千円","yoy_pct":15.2}
- 純利益: {"value":282946,"unit":"千円","yoy_pct":16.5}
- 売上総利益率: {"value":"30.8%","前年同期比増減ポイント":"+1.0ポイント（29.8%から30.8%）"}
- 営業利益率: {"value":"18.9%","前年同期比増減ポイント":"+0.6ポイント（18.3%から18.9%）"}
- 販管費: {"value":269864,"unit":"千円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1186,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":251,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4500,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":800,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":816,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":801,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":539,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"50.1%","営業利益":"53.1%","EBITDA":"53.3%","経常利益":"53.4%","当期純利益":"52.5%"}
- 計画に対する自己評価: グループ全体の業績も計画通り順調に推移／エクステージは予算対比で大幅に上回った
- セグメント別実績: 単一セグメント。カテゴリー別売上高は、半導体ソリューション779百万円（前年同期比28.6%増）、DXソリューション1,268百万円（同8.0%増）、AIソリューション206百万円（同12.7%減）。利益はカテゴリー別にnot_disclosed。
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":399,"単位":"人","内訳":"エンジニア373人、スタッフ26人","期中の増減":"前期末比エンジニア31名増（9.1%増）","採用計画":"2031年にエンジニア700名を目標。4月以降に専門知識を有するエンジニア4名を含む新規採用を実現。"}
- 業績見通しの前提: 4Q偏重傾向の季節変動、半導体・DX・AI需要、主要取引先からの継続案件、顧客の事業環境などが文章で示されているが、為替・原材料価格・金利等の数値前提はnot_disclosed。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"内容":"エンジニア700名","目標年度":"2031年","実績との対比":"2026年5月13日現在のエンジニア数は373名"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":"11円00銭（予想）","中間・期末の内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: 2026年9月期予想15.2%、DOE2.7%
- 自己株式取得: {"取得済み株数":100500,"株数単位":"株","取得済み金額":139698,"金額単位":"千円","取得期間":"2025年11月13日から2026年4月30日","取得枠":{"株数":230000,"株数単位":"株（上限）","金額":322,"金額単位":"百万円（上限）","期間":"2025年11月13日から2026年5月12日"}}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 主要取引先の基幹システム刷新プロジェクトに向けたエンジニアリソースの拡充、AI活用による開発効率化と受託キャパシティの拡大、AIエージェント・AIモデルに関する研究開発体制の増強、商流整理・体制強化・人材の戦略的配置、株主還元およびM&A等への活用を目的とした自己株式取得

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高50.1%、営業利益53.1%、EBITDA53.3%、経常利益53.4%、当期純利益52.5%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「グループ全体の業績も計画通り順調に推移」「売上高、営業利益とも、予算対比で大幅に上回ることができました」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「FY2026/9の2Qとして売上高1,186百万円、営業利益251百万円を記載。また「四半期会計期間（3か月）」と説明。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高、利益ともに過去最高を達成」「第2四半期の過去最高の業績を達成」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「売上増加237」「売上原価増加△144」「販管費増加△37」を含む営業利益の図。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上総利益率の良化が進み、55百万円の営業利益増」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「当社グループの事業セグメントは単一セグメントです。売上高のみカテゴリー別に集計しております」。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価は増減額144,422千円、販売費及び一般管理費は増減額37,970千円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「AIソリューション売上高206百万円、前年同期比12.7%減。「R&D先行により12.7%減も計画通り」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「4Q偏重傾向の季節変動」「当社グループを取り巻く環境は好調に推移」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「間接的な影響が生じる可能性」と記載されているが、金額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「期末に向け計画必達を確実なものとします」「下半期以降の受注規模拡大を見込み」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「長期ビジョン達成へ向けた各種施策」「2031年目標（700名）達成に向け推進中」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「現場でのAI活用による開発効率化」「研究開発の体制増強」「エンジニアリソースを拡充」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「従業員数の推移と「BP発注件数 推移」を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「前期末比エンジニア31名増（9.1％増）」、BP発注件数は2025年9月165件から2026年3月176件。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「売上高をカテゴリー別・取引先別に示しているが、単価と数量への分解はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「2026年5月13日現在のエンジニア373人、スタッフ26人。「前期末比エンジニア31名増」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「2026年9月期予想は1株11円、配当性向15.2%、DOE2.7%。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「取得済み100,500株、取得価格総額139,698千円。取得枠230,000株、322百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「目次にハイライト、決算概要、営業利益の状況、業績予想進捗率、株主還元などを含む。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料は「ハイライト」「決算概要」から始まり、損益計算書、進捗率、株主還元を中心に構成。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高、利益ともに過去最高を達成」とする一方、「拡大する見通し」「引き合いの増加が期待されます」「影響が生じる可能性」と記載。」）