# ティアンドエスグループ（4055） 2026年９月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4055/disclosure/20260512526963
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/4055

## 何が変わったか

2026年9月期中間期は、売上高2,254百万円、営業利益425百万円となり、前年同期比で増収増益となった。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期の10円から11円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

DXソリューションは既存顧客との取引拡大、新規取引先の獲得、子会社の寄与により受注が増加した。半導体ソリューションは半導体市場の復調、新規開発案件の受注増加、継続中の大規模開発案件が寄与した。一方、AIソリューションは研究開発活動への注力により減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年10月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":2254,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8}
- 営業利益: {"value":425,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9}
- 経常利益: {"value":427,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":282,"unit":"百万円","yoy_pct":16.5}
- １株当たり当期純利益: 37.63円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":82.4,"前期末":79.5}
- 総資産: {"value":3819,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3164,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4500,"unit":"百万円","yoy_pct":9.7},"営業利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8},"経常利益":{"value":801,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":539,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":11,"change":1,"change_rate":10,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規－社（社名）－、除外－社（社名）－
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 7633200
- 期末自己株式数: 144240
- 業績の増減要因: DXソリューションは既存顧客との取引拡大、新規取引先の獲得、前連結会計年度第2四半期よりグループインした子会社の寄与により受注が増加。半導体ソリューションは半導体市場の復調、新規開発案件の受注増加、継続している大規模開発案件が寄与。AIソリューションは計画していた研究開発活動への注力により減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「2026年9月期中間期」売上高は2,254百万円、「通期」予想は4,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は425百万円、通期営業利益予想は800百万円。売上高は中間期2,254百万円、通期予想4,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高11.8％増、営業利益14.9％増、経常利益15.2％増、親会社株主に帰属する中間純利益16.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比11.8％増、営業利益は前年同期比14.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益425,107千円、経常利益427,768千円、親会社株主に帰属する中間純利益282,946千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は800百万円、対前期増減率は5.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年9月期の年間配当は10.00円、2026年9月期予想は11.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益427,768千円、税金等調整前中間純利益427,768千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業は、システム開発及びその関連サービスの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期は売上高2,016,636千円、営業利益369,866千円。当中間期は売上高2,254,269千円、営業利益425,107千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年9月期中間期82.4％、2025年9月期79.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の目次には貸借対照表、損益計算書、包括利益計算書等が記載されているが、キャッシュ・フロー計算書は記載されていない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客との取引拡大と新規取引先の獲得…により受注が増加しました」「新規開発案件の受注が増えており…大規模開発案件も寄与」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「DXソリューション1,268,372千円、半導体ソリューション779,374千円、AIソリューション206,522千円とカテゴリー別売上高は記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米国の通商政策による影響」「半導体市場の復調」と、「既存顧客との取引拡大」「新規取引先の獲得」「研究開発活動に注力」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…合理的であると判断する一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年10月1日～2026年3月31日」で、売上高2,254百万円、営業利益425百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や通商政策などが景気を下押しするリスク」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年9月期第3四半期より四半期連結財務諸表を作成しているため、2025年9月期中間期の対前年同中間期増減率は記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）