# Ｓｕｎ　Ａｓｔｅｒｉｓｋ（4053） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4053/disclosure/20240209532399
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-09
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企業ページ: https://komori.app/company/4053

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、2024年12月期の通期業績予想を新たに示した。2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期を上回る見込み。

## 会社が挙げた理由

クリエイティブ＆エンジニアリングでは既存顧客からの受注増加、新規顧客の増加、リードジェネレーション・リードナーチャリング強化による顧客数増加、高単価の新規・既存顧客の増加を見込んでいる。タレントプラットフォームでは、企業の採用意欲やIT人材の求人ニーズが増加傾向にあり、これが続くと見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15061,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2162,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2299,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1780,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":46.8,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高12,516百万円、営業利益1,775百万円、経常利益2,279百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,569百万円、１株当たり当期純利益41.25円
- 修正の理由: 2024年12月期も顧客数及び顧客単価の増加傾向が続くこと、企業の採用意欲及びIT人材の求人ニーズの増加傾向が続くことを見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 出資金評価損8百万円、関係会社出資金評価損73百万円、関係会社株式評価損53百万円、本社移転費用33百万円、投資有価証券評価損40百万円、その他21百万円、特別損失合計229百万円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「当社は年次での業務管理を行っていますので、第２四半期（累計）の連結業績予想の記載を省略しています。」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「2024年12月期予想は、売上高20.3％、営業利益21.8％、経常利益0.8％、親会社株主に帰属する当期純利益13.4％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「３．2024年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「営業利益2,162百万円（同21.8％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高15,061百万円（前連結会計年度比20.3％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は2023年12月期実績1,775百万円に対し2024年12月期予想2,162百万円、経常利益は2,279百万円に対し2,299百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,569百万円に対し1,780百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回予想を据え置く旨の記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「出資金評価損8百万円」「関係会社出資金評価損73百万円」「関係会社株式評価損53百万円」「本社移転費用33百万円」「投資有価証券評価損40百万円」など、特別損失合計229百万円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「既存顧客からの受注増加と、新規顧客の増加が継続」「企業の採用意欲が回復基調」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「①クリエイティブ＆エンジニアリング」「②タレントプラットフォーム」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「顧客数」「顧客単価」「既存顧客からの受注増加」「新規顧客の増加」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「サービスライン別売上高は記載されているが、受注増加や顧客単価上昇など各要因の影響額の内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「企業の採用意欲が回復基調」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」「リードジェネレーション及びリードナーチャリング強化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年12月期末におけるストック型顧客数は…140社」「月次平均顧客単価は…5,276千円」「本サービスラインの2024年12月期売上高は12,925百万円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「2024年12月期もこのトレンドが継続することを見込む」「IT人材の求人ニーズは増加傾向にあり、2024年12月期もこのトレンドが継続することを見込み」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「顧客数及び顧客単価の拡大」「本サービスラインの2024年12月期売上高は12,925百万円」「売上高は2,135百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「上振れ分の投資・費用への振り向けに関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的な対応に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2024年２月９日」、対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2024年12月期の連結業績予想」として予想値が記載されているが、前回予想の公表日・数値は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」「継続することを見込む」「想定」」）