# Ｓｕｎ　Ａｓｔｅｒｉｓｋ（4053） 2022年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4053/disclosure/20230208503542
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-02-08
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企業ページ: https://komori.app/company/4053

## 何が変わったか

2022年12月期は売上高が前期比33.8％増えた一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。2023年12月期については、売上高と各利益が増加する通期見通しを示した。

## 会社が挙げた理由

2022年12月期の売上増加について、クリエイティブ＆エンジニアリングでは既存顧客からの継続・安定した受注と新規顧客の増加、タレントプラットフォームでは企業の採用意欲の回復を挙げている。2023年12月期は、新規顧客数の増加トレンドとIT人材の求人ニーズ増加の継続を見込む一方、既存顧客の平均顧客単価は一定程度減少すると想定している。利益減少の具体的な理由は明示されていない。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":12087,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1372,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1047,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":27.6,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高10,745百万円、営業利益902百万円、経常利益1,144百万円、親会社株主に帰属する当期純利益823百万円、１株当たり当期純利益21.81円（2022年12月期）
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 本社移転費用16,908千円、投資有価証券評価損51,287千円、固定資産除却損0千円、特別損失合計68,196千円（2022年12月期）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「通期 12,087 1,200 1,372 1,047」／「第２四半期（累計）の連結業績予想の記載を省略しています」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「33.8」、営業利益「△36.1」、経常利益「△27.3」、親会社株主に帰属する当期純利益「△36.7」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「2022年12月期の売上高「10,745」「33.8」、営業利益「902」「△36.1」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「決算短信〔日本基準〕（連結）」／「2023年12月期の連結業績予想」／「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「823」「△36.7」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「売上高「10,745」「33.8」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2023年12月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益「1,047」「27.1」／2022年12月期実績「823」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「2023年12月期の連結業績予想」には通期の予想数値が記載されているが、「据え置き」との記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「本社移転費用 16,908」「投資有価証券評価損 51,287」「特別損失合計 68,196」（単位：千円）」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「既存顧客からの継続・安定した堅調な受注と、新規顧客の増加」／「企業の採用意欲が回復基調」／「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「①クリエイティブ＆エンジニアリング」／「②タレントプラットフォーム」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「既存顧客からの継続・安定した堅調な受注」／「新規顧客の増加」／「企業の採用意欲が回復基調」／「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「ストック型顧客数は110社」やサービスライン別の売上高は記載されているが、受注増加や採用意欲回復など各要因の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「企業の採用意欲が回復基調」／「リードジェネレーション及びリードナーチャリング強化による新規顧客数の増加トレンド」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期末におけるストック型顧客数は…133社」／「月次平均顧客単価は…4,836千円」／「2023年12月期売上高は10,371,916千円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「2023年12月期もこのトレンドが継続することを見込む」／「2023年12月期もこのトレンドが継続することを見込み」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「顧客数×顧客単価で構成」／「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「業績予想の説明には顧客数、顧客単価、求人ニーズ等が記載されているが、上振れ分の投資・費用への振り向けに関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「当社は、2022年３月16日開催の取締役会で、本社移転することを決定しました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2023年２月８日」／対象期間「2023年１月１日～2023年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）