# Ｓｕｎ　Ａｓｔｅｒｉｓｋ（4053） 2021年12月期  決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4053/disclosure/20220209584101
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-09
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/4053

## 何が変わったか

2021年12月期の連結・個別業績を確定実績として報告し、2022年12月期の通期業績予想を新たに示した。2022年12月期は売上高・各利益とも前期を上回る見通し。

## 会社が挙げた理由

クリエイティブ＆エンジニアリングでは既存顧客からの受注、新規顧客数、顧客単価の増加トレンドが続くと見込んでいる。タレントプラットフォームでは、IT人材の求人ニーズの増加傾向が継続すると見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11400,"change":"not_disclosed","change_rate":42,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1710,"change":"not_disclosed","change_rate":21.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1830,"change":"not_disclosed","change_rate":16.2,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1500,"change":"not_disclosed","change_rate":15.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":39.75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高8,030百万円、営業利益1,411百万円、経常利益1,574百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,301百万円、１株当たり当期純利益34.79円
- 修正の理由: クリエイティブ＆エンジニアリングでは、顧客数及び顧客単価の増加トレンドが継続すると見込み、タレントプラットフォームでは、IT人材の求人ニーズの増加傾向が継続すると見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失1,112千円、出資金評価損10,872千円、特別損失合計11,984千円
- 配当予想の修正: 2022年12月期予想は年間0.00円（期末0.00円）。配当予想の修正に関する明示なし。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「当社は年次での業務管理を行っていますので、第２四半期（累計）の連結業績予想の記載を省略しています。」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「2022年12月期通期予想は「売上高11,400 42.0」「営業利益1,710 21.2」「経常利益1,830 16.2」「親会社株主に帰属する当期純利益1,500 15.2」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2021年12月期の連結業績」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の2022年12月期通期予想は「1,710百万円、21.2％増」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「売上高の2022年12月期通期予想は「11,400百万円、42.0％増」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2022年12月期予想は営業利益1,710百万円、経常利益1,830百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,500百万円。2021年12月期実績はそれぞれ1,411百万円、1,574百万円、1,301百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失1,112千円」「出資金評価損10,872千円」「特別損失合計11,984千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「既存顧客からの継続・安定した堅調な受注と、新規顧客の増加が継続」「IT人材の求人ニーズは増加傾向にあり」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「①クリエイティブ＆エンジニアリング」「②タレントプラットフォーム」「このうち、株式会社Trysの売上高は1,550,000千円と想定しています。」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「既存顧客からの継続・安定した堅調な受注」「新規顧客の増加」「顧客単価」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「リードジェネレーション及びリードナーチャリング強化による新規顧客数の増加」「既存顧客との連携強化によるプロジェクト規模拡大」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年12月期末におけるストック型顧客数は…107社」「2022年12月期における月次平均顧客単価は…5,495千円」「本サービスラインの2022年12月期売上高は10,050,000千円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「当期もこのトレンドが継続することを見込み」「IT人材の求人ニーズは増加傾向にあり、当期もこのトレンドが継続することを見込み」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「ストック型売上は、顧客数×顧客単価で構成」「IT人材の求人ニーズは増加傾向」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2021年９月に子会社化した株式会社Trysの2021年10月から12月の売上高は306,249千円」「このうち、株式会社Trysの売上高は1,550,000千円と想定しています。」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2022年２月９日」、対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2022年12月期の連結業績予想」に通期予想を記載。前回予想の公表日に関する記述は示されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「当期もこのトレンドが継続することを見込み」「株式会社Trysの売上高は1,550,000千円と想定」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）