# 固定資産の減損会計適用による減損リスク｜東亞合成（4045）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。この基準の適用に伴い、今後の土地等の時価や事業環境の大幅な変動によって、当社グループの経営成績および財政状況に影響を及ぼすおそれがあります。」 — 土地等の時価や事業環境の大幅な変動に伴う固定資産減損リスクを記載している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2016-fy)
- FY2017 顕在化 「当連結会計年度において、収益性が低下した事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、将来における具体的な使用計画がなくなった遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少額を減損損失（205百万円）として特別損失に計上しております。」 — 収益性低下資産および使用計画がなくなった遊休資産について、合計2億500万円の減損損失が実際に計上されている。 (https://komori.app/company/4045/filing/2017-fy)
- FY2018 対処 「当連結会計年度(自 2018年１月１日 至 2018年12月31日)
該当事項はありません。」 — 前年度に205百万円の減損損失を計上していたが、当連結会計年度については減損損失の該当事項がないと記載している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2018-fy)
- FY2020 顕在化 「当連結会計年度において収益性が低下したアクリル酸エステル製造設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（183百万円）として特別損失に計上しております。」 — 前年度に続きシンガポールの製造設備等で減損損失183百万円を計上し、固定資産減損リスクが実際に発生している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2020-fy)
- FY2022 顕在化 「横浜市の社宅および寮については利用を停止し土地の売却方針の意思決定を行ったこと、大阪府の寮については土地の時価が著しく低下したことに伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額等を減損損失（959百万円）として特別損失に計上しております。」 — 固定資産減損が年度に再び実際に発生し、横浜市の社宅・寮および大阪府の寮について合計9億5,900万円を計上している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2022-fy)
- FY2023 再定義 「しかし、減損テストにおいてＴＧＳの有形固定資産および無形固定資産で構成される資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの現在価値がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。」 — 前年度に社宅・寮で減損損失が発生した一方、2023年度は減損損失の計上はなく、シンガポール子会社では減損兆候を認識しつつも減損損失を認識しない判断となっている。 (https://komori.app/company/4045/filing/2023-fy)
- FY2024 顕在化 「当該減少額を減損損失（1,487百万円）として特別損失に計上しております。」 — 前年度は減損損失の計上がなかったが、2024年度はシンガポールの製造設備等および横浜市の寮について合計14億8,700万円の減損損失が発生している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2024-fy)
- FY2025 顕在化 「当連結会計年度において、経営環境の著しい悪化が見込まれるアクリル系特殊モノマー製造設備等および営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっているアクリル酸エステル製造設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（398百万円）として特別損失に計上しております。」 — 前年度の14億8,700万円から規模は縮小したものの、川崎市のアクリル系特殊モノマー設備およびシンガポール設備について、収益性悪化を理由とする3億9,800万円の減損損失が発生している。 (https://komori.app/company/4045/filing/2025-fy)