# 東亞合成（4045） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4045/disclosure/20250212570428
種別: 決算
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/4045

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益が増加した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。2025年12月期は、売上高減少を見込む一方、営業利益・経常利益・純利益は増加する予想です。

## 会社が挙げた理由

販売数量の増加、原料価格上昇に応じた販売価格改定、堅調な需要、拡販などにより増収・営業増益となりました。一方、高機能材料事業では減価償却費の増加や試験用サンプルの販売数量減少、その他の事業では研究開発センター開設費用等が利益を押し下げました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":167594,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2}
- 営業利益: {"value":14233,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9}
- 経常利益: {"value":15993,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":11877,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.5}
- １株当たり当期純利益: 104.56円
- 売上高営業利益率: 8.5
- 自己資本比率: {"当期末":76.5,"前期末":77.7}
- 総資産: {"value":278020,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":213668,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":20183,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-13594,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14507,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":40433,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":165000,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.5},"営業利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"経常利益":{"value":16100,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7},"純利益":{"value":13000,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":65,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 57.4
- 株主還元方針: 2025年中期経営計画における期間総還元性向は、自己株式の取得や配当を含め100％を目途とする方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11302,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1487,"unit":"百万円","対象資産":[{"場所":"シンガポール","用途":"アクリル酸エステル製造設備等","金額":1412,"unit":"百万円"},{"場所":"横浜市鶴見区","用途":"寮","金額":74,"unit":"百万円"}]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":4332,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":80,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":1930,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1487,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":141,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":302,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["トウアゴウセイ・ベトナム・カンパニー・リミテッド"]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2025年2月13日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は5,800,000株を上限、取得価額は7,000百万円を上限、取得期間は2025年2月14日から2025年12月31日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト、機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":113000000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":970946,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 販売数量の増加、原料価格上昇に応じた販売価格改定、堅調な需要、拡販により増収・営業増益。高機能材料事業は減価償却費の増加等により減益、その他の事業は川崎フロンティエンスR&Dセンター開設費用等により損失が拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年12月期 決算短信」で、業績欄も「2024年12月期の連結業績」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2024年12月期の実績と、2025年12月期の通期業績予想が別の年度として記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高5.2％増、営業利益13.9％増、経常利益10.3％増、親会社株主に帰属する当期純利益2.5％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は159,371百万円から167,594百万円、営業利益は12,499百万円から14,233百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益14,233百万円、経常利益15,993百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11,877百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「本文には2025年12月期の連結業績予想が記載されていますが、業績予想の修正を「有」とする記載はありません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2025年12月期の年間配当予想は65円と記載されていますが、配当予想の修正を「有」とする記載はありません。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「営業利益 14,233 15,000 766 5.4％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2024年12月期…年間配当金は60円」「2025年…年間配当金は65円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年中期経営計画における期間総還元性向は、自己株式の取得や配当を含め100％を目途とする方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計4,421百万円、特別損失合計3,862百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度に計上した減損損失…1,487百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「高機能材料事業は17.6％減益、その他の事業は1,471百万円の損失、基幹化学品事業は25.6％増益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2024年12月期8.5％、2023年12月期7.8％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年12月期76.5％、2023年12月期77.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期20,183百万円、2023年12月期21,638百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「全般的に販売数量が増加」「工業用ガスは、堅調な需要により販売数量が増加」「販売数量の増加により」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量が増加」「販売価格改定」などの記載はあるものの、要因別の数量や金額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中国は…成長鈍化が続いています」とする一方、「研究所や海外拠点の設立および製造設備増強」「拡販に努めてまいりました」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」と記載する一方、「増加する見込み」「実際の業績は…異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日～2024年12月31日」の実績と、2025年12月期の売上高・利益・増減率が記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の2度目のトランプ政権発足に伴う関税引き上げ政策等」「低迷が続く中国経済の回復時期の不確実性」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「トウアゴウセイ・ベトナム・カンパニー・リミテッドを新たに設立したため…連結の範囲に含めております」と記載されている一方、比較不能との記載はありません。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更、①以外の会計方針の変更、会計上の見積りの変更、修正再表示がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社…トウアゴウセイ・ベトナム・カンパニー・リミテッド」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年2月13日開催の取締役会において…自己株式を取得することを決議」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の業績、セグメント情報、財務諸表に受注高・受注残高の項目はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販売数量が増加」「販売数量が減少」と記載されていますが、数量の具体的な数値はありません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2025年中期経営計画における期間総還元性向は…100％を目途とする方針」。」）