# 東亞合成（4045） 2024年12月期第１四半期決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4045/disclosure/20240422573678
種別: 決算
開示日: 2024-04-26
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/4045

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比2.1％増、営業利益が37.3％増となった。販売数量の回復・増加や販売価格改定などにより、主要利益項目はいずれも増益だった。

## 会社が挙げた理由

拡販活動やコストダウンに注力したほか、販売数量の回復・増加、原燃料価格上昇に応じた販売価格改定などが寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年１月１日〜2024年３月31日
- 売上高: {"value":39014,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}
- 営業利益: {"value":3552,"unit":"百万円","yoy_pct":37.3}
- 経常利益: {"value":4027,"unit":"百万円","yoy_pct":35.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2717,"unit":"百万円","yoy_pct":24.3}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.6,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":271534,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":211728,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":6,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":59,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":398,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":29,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。「該当事項はありません」と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 拡販活動やコストダウンに注力。販売数量の回復・増加、原燃料価格上昇に応じた販売価格改定、車載用電池向け接着剤の販売数量増などが増益要因となった一方、半導体市況低迷、販売数量減、減価償却費増、研究開発拠点の開設準備費用などが減益要因となった。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は390億１千４百万円（前年同期比2.1%増収）、営業利益は35億５千２百万円（前年同期比37.3%増益）、経常利益は40億２千７百万円（前年同期比35.4%増益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億１千７百万円（前年同期比24.3%増益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は390億１千４百万円（前年同期比2.1%増収）、営業利益は35億５千２百万円（前年同期比37.3%増益）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は35億５千２百万円」「経常利益は40億２千７百万円」「親会社株主に帰属する四半期純利益は27億１千７百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想から変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「固定資産処分損 398」「災害による損失 29」「特別損失合計 427」（単位：百万円）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「基幹化学品事業…前年同期比68.3%増益」「ポリマー・オリゴマー事業…前年同期比34.7%増益」「高機能材料事業…前年同期比36.8%減益」「その他の事業…１億７千３百万円の損失（前年同期は４千１百万円の損失）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上高 38,198」「営業利益 2,587」および「売上高 39,014」「営業利益 3,552」（単位：百万円）」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「拡販活動やコストダウンに注力しました」「原燃料価格上昇に応じた販売価格改定」「昨年からの原材料価格上昇に応じた価格対応」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量が回復傾向」「販売価格改定により、増収となりました」「半導体市況低迷の影響を受け、減収となりました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「欧州の景気が回復しない中、米国をはじめとしてインフレがおさまらず」「当社グループは…拡販活動やコストダウンに注力しました」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「その結果、売上高は…となりました」「営業利益は…となりました」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）」「売上高は390億１千４百万円」「営業利益は35億５千２百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国経済は不動産不況の悪化もあり回復が遅れています」「半導体市況低迷の影響」「住宅着工戸数低迷」「顧客の在庫調整による販売数量減」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）