# 東亞合成（4045） 2021年12月期決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4045/disclosure/20220127573689
種別: 決算
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/4045

## 何が変わったか

2021年12月期は、販売数量の増加や販売価格の是正により、売上高と各利益段階が前年から大きく伸びました。2022年12月期は、売上高をやや減収と見込む一方、営業利益は小幅な増益を予想しています。

## 会社が挙げた理由

経済・生産活動の再開や需要回復による販売数量の増加、販売価格の是正が増益要因となりました。一方、原材料価格の高騰、広告宣伝費・研究開発費の増加、積極的な設備投資に伴う減価償却費の増加が利益を押し下げました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":156313,"unit":"百万円","yoy_pct":17.2}
- 営業利益: {"value":17676,"unit":"百万円","yoy_pct":43.3}
- 経常利益: {"value":18983,"unit":"百万円","yoy_pct":45.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":13771,"unit":"百万円","yoy_pct":69.1}
- １株当たり当期純利益: 108.14円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.9,"前期末":79.8}
- 総資産: {"value":258955,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":206612,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":21219,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10239,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8644,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":46504,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"対象期間":"2022年1月1日〜2022年12月31日","売上高":{"value":153800,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.6},"営業利益":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8},"経常利益":{"value":19000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1},"純利益":{"value":13500,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":36,"revised_forecast":36,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 2021年12月期実績33.3%、2022年12月期予想33.0%
- 株主還元方針: 連結配当性向30％程度、連結総還元性向50％程度、自己株式取得は3年累計で100億円程度
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10623,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1032,"unit":"百万円","対象資産":"川崎市川崎区の合成樹脂製造設備（機械装置、建物、構築物、建設仮勘定、工具器具備品）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":1706,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":134,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":722,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1032,"unit":"百万円"},{"項目":"土壌汚染対策費用","value":264,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":3,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"1社（大分ケミカル株式会社）"}
- 重要な後発事象: 2022年1月31日開催の取締役会で、自己株式3,200,000株（上限）、取得価額総額3,500百万円（上限）を2022年2月14日から12月31日まで取得することを決議。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家向け、2022年2月17日予定）
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 経済・生産活動の再開や需要回復により販売数量が増加し、販売価格の是正も寄与した。原材料価格の高騰、広告宣伝費・研究開発費の増加、積極的な設備投資に伴う減価償却費の増加が一部事業の利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2021年12月期 決算短信」とあり、業績は「当連結会計年度」として通期の実績を示している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期実績および「2022年12月期連結業績予想」が記載されているが、四半期進捗率の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は1,563億１千３百万円（前年度比17.2%増収）、営業利益は176億７千６百万円（前年度比43.3%増益）」「親会社株主に帰属する当期純利益は137億７千１百万円（前年度比69.1%増益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年度比17.2%増収」、営業利益は「前年度比43.3%増益」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益17,676百万円、経常利益18,983百万円、親会社株主に帰属する当期純利益13,771百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2021年12月期営業利益17,676百万円、2022年12月期営業利益予想18,000百万円、増減比率1.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「当期の年間配当金は36円」「次期配当金につきましては、１株当たりの年間配当金を36円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％程度、連結総還元性向50％程度を目途」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計1,840百万円、特別損失合計2,022百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「合成樹脂製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,032百万円）として特別損失に計上」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「基幹化学品75.7％増益、ポリマー・オリゴマー68.0％増益、接着材料14.7％減益、高機能無機材料2.4％減益、樹脂加工製品20.6％増益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2020年度は売上高133,392百万円・営業利益12,336百万円、2021年度は売上高156,313百万円・営業利益17,676百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率の推移は「2020年12月期79.8」「2021年12月期77.9」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…212億１千９百万円の収入」「前連結会計年度20,671、当連結会計年度21,219」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「経済・生産活動再開の流れにより、全体として販売数量が増加」「需要が回復し増収」「販売数量増や販売価格の是正により」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量増や販売価格の是正により」「原材料価格の高騰もありましたが」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「部品不足、半導体不足および原料価格上昇」および「積極的な設備投資、研究開発の強化、海外連結会社の稼働率向上に努め」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は前年を上回り、純利益は過去最高の数値に並ぶ」および「社会経済活動は活発化すると期待される一方、更なる変異株の出現が危惧され」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2021年１月１日から2021年12月31日まで）」および売上高、営業利益、経常利益、純利益の実績金額・前年同期比。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「更なる変異株の出現が危惧され」「世界的なCO2削減の動きや、それに伴う自動車のEV化が加速」「原料価格上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「大分ケミカル株式会社は、2021年１月１日に当社が吸収合併したため、連結の範囲から除外」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「2022年12月期の期首から収益認識に関する会計基準を適用します。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「連結子会社であった大分ケミカル株式会社は、2021年１月１日に当社が吸収合併したため、連結の範囲から除外」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2022年１月31日開催の取締役会において…自己株式を取得することを決議」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画の数値目標である営業利益、EBITDA、１株当たり純利益（EPS）および総資産経常利益率（ROA）を１年前倒しで達成いたしました。」」）