# セントラル硝子（4044） 2027年3月期 第2四半期（中間期）連結業績予想と実績との差異および通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4044/disclosure/20261112575742
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/4044

## 何が変わったか

2027年3月期中間期の実績が、従来予想を上回った。あわせて、通期の売上高・利益予想を引き上げ、特に営業利益は1,100億円から1,600億円へ上方修正した。

## 会社が挙げた理由

中間期は、電子材料の一部特殊ガス製品で原材料費高騰に伴う販売価格の適正化が進んだほか、素材化学品のHFO製品・機能性材料製品の出荷が好調だった。通期は、電子材料の販売が第3四半期に一旦減少するものの、エネルギー材料・素材化学品の販売が堅調に推移し、中間期の増益も見込まれるため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":167500,"revised_forecast":171000,"change":3500,"change_rate":2.1,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":11000,"revised_forecast":16000,"change":5000,"change_rate":45.5,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":11300,"revised_forecast":16200,"change":4900,"change_rate":43.4,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":8000,"revised_forecast":12500,"change":4500,"change_rate":56.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":322.67,"revised_forecast":504.15,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年8月10日公表
- 前期実績: 2026年3月期通期：売上高144,479百万円、営業利益10,029百万円、経常利益12,281百万円、親会社株主に帰属する当期純利益8,360百万円、1株当たり当期純利益333.27円
- 修正の理由: 電子材料の販売が第3四半期に一旦減少するものの、エネルギー材料・素材化学品の販売が堅調に推移し、当第2四半期（中間期）の増益などにより、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前回発表を上回る見通し。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績差異と予想修正（原文: 「「第2四半期（中間期）の連結業績予想と本日発表の実績に差異が生じました」および「通期連結業績予想につきましても修正しました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「2027年3月期 第2四半期（中間期）連結業績予想と実績との差異」および「2027年3月期 通期連結業績予想の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は167,500百万円から171,000百万円、営業利益は11,000百万円から16,000百万円、経常利益は11,300百万円から16,200百万円、当期純利益は8,000百万円から12,500百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「通期の増減率は、営業利益45.5％、経常利益43.4％、親会社株主に帰属する当期純利益56.3％」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は2.1％、営業利益45.5％、経常利益43.4％、当期純利益56.3％」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題および本文に「中間期連結業績予想」「通期連結業績予想」と記載」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は56.3％」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は2.1％」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益16,000百万円対前期10,029百万円、経常利益16,200百万円対12,281百万円、当期純利益12,500百万円対8,360百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「通期表に売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の「今回発表予想（B）」と「増減額（B-A）」が記載」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異および修正の理由は原材料費、販売価格、出荷・販売状況、中間期の増益について説明しており、特別損失等の記載はない」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「HFO製品、機能性材料製品の出荷が好調に推移」「エネルギー材料、素材化学品の販売が堅調に推移」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「電子材料における一部特殊ガス製品」「素材化学品におけるHFO製品、機能性材料製品」「エネルギー材料、素材化学品」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料費高騰に伴う販売価格の適正化」「HFO製品、機能性材料製品の出荷が好調」「エネルギー材料、素材化学品の販売が堅調」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「補足情報は「売上高および営業利益内訳」として電子材料事業、エネルギー材料事業など事業別の数値を示している」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料費高騰に伴う販売価格の適正化」「出荷が好調に推移」「販売が堅調に推移」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「補足情報に各事業の増減額・増減率を記載し、本文に「第3四半期に一旦減少」と記載」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「電子材料における一部特殊ガス製品の販売が第3四半期に一旦減少するものの」「エネルギー材料、素材化学品の販売が堅調に推移」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売価格の適正化」「原材料費高騰」「出荷が好調」「販売が堅調」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は電子材料、エネルギー材料、素材化学品の販売・出荷等について説明しており、連結範囲変更の記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由および補足情報に、上振れ分の投資・費用への振り向けに関する記載はない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文の差異・修正理由および補足情報に、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年9月30日」および「2026年4月1日～2027年3月31日」、開示日は「2026年11月12日」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「通期連結業績予想につきましても修正しました」および「今回発表予想（B）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績予想表に配当予想に関する記載はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上回る見通しです」「実際の業績等は様々な要因によりこれらの予想とは異なる場合があります」「適宜見直していくこととしております」」）