# 研究開発体制の強化と外部連携｜東ソー（4042）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社の８つの研究開発部門及びオルガノ株式会社の開発センターを中心に研究開発活動を実施しております。」「当連結会計年度における当社グループ全体での研究開発要員は約890名であり、研究開発費は約137億円であります。」 — 基盤事業の強化・拡大と新規事業創出を目的に、8つの研究開発部門、オルガノの開発センター、外部研究機関との共同研究を記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約36億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を約36億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約70億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を約70億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約105億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を約105億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「さらに、新たな成長分野を開発するため研究ファンド投資や米国への研究員派遣を行い、技術情報収集力を強化しております。」「当連結会計年度における当社グループ全体での研究開発要員は約900名であり、研究開発費は約144億円であります。」 — 研究開発要員約900名、研究開発費約144億円を記載し、研究ファンド投資や米国派遣も実施している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約38億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を約38億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約75億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を約75億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約112億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を約112億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「技術革新が急速に進む中、当社グループ単独での研究開発を補完すべく、オープンイノベーションにも積極的に取り組んでおり、国内外の研究機関との共同研究、産学連携講座の開設、さらには、研究ファンド投資や米国への研究員派遣により、技術情報収集力の強化と外部技術の獲得を進めております。」「当連結会計年度における当社グループ全体での研究開発要員は約960名であり、研究開発費は約155億円であります。」 — 研究開発要員は約960名、研究開発費は約155億円となり、共同研究、産学連携、研究ファンド投資、米国派遣など外部連携・情報収集も進めている。 (https://komori.app/company/4042/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約42億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を約42億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約81億円であります。
なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を約81億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約121億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を約121億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「オープンイノベーションにも積極的に取り組んでおり、国内外の研究機関との共同研究、産学連携講座の開設、さらには、ベンチャーキャピタルファンド投資や米国への研究員派遣により、技術情報収集力の強化と外部技術の獲得を進めております。」「当連結会計年度における当社グループ全体での研究開発要員は約990名であり、研究開発費は約166億円であります。」 — 研究開発要員は約990名、研究開発費は約166億円となり、共同研究、産学連携、ファンド投資、米国派遣など外部連携を継続・拡大した。 (https://komori.app/company/4042/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約44億円であります。
なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を約44億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約88億円であります。
なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を約88億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約130億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を約130億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2019-q3)
- FY2020 再定義 「ＣＳＶを意識した研究開発による経営貢献を基本方針とし、基盤事業の強化・拡大と当社の持続的成長への新規事業の創出に向けて、８つの研究開発部門及びオルガノ株式会社の開発センターが中心となった研究開発活動を推進しております。」 — 研究開発の基本方針が、従来の研究開発体制・外部連携の強化から、社会的価値と経済的価値の両立を意識したCSVによる経営貢献へと明示的に整理された。研究開発要員は約1,040名、研究開発費は約182億円となった。 (https://komori.app/company/4042/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約48億円であります。
なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を約48億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約96億円であります。
なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を約96億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約143億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費は当第3四半期連結累計期間で約143億円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/4042/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「また、研究開発体制の強化として、四日市事業所では研究本館、カスタマーラボ棟が竣工し、ポリマー・ウレタン製品関連研究の集約、南陽事業所では新研究棟、ベンチ棟の建設による高機能材料、有機化成品関連研究設備の刷新を図りました。」 — 四日市事業所の研究本館・カスタマーラボ棟が竣工し、南陽事業所でも新研究棟・ベンチ棟による研究設備刷新が進んだ。研究開発要員は約1,100名、研究開発費は約195億円となった。 (https://komori.app/company/4042/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約51億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を約51億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約99億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費約99億円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、従来の研究開発体制・活動を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約147億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費は当第3四半期連結累計期間で約147億円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「中でも本年はＮＥＤＯの「グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」において、当社の提案した「ＣＯ2を原料とする機能性プラスチック材料の製造技術開発」が採択され、ＣＯ2排出量削減と機能性向上を目標にＣＯ2からのポリウレタン原料製造技術の検討を開始しました。」 — NEDOのグリーンイノベーション基金事業に提案が採択され、CO2からポリウレタン原料を製造する技術検討を開始した。研究開発要員は約1,100名、研究開発費は約199億円となった。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約50億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費約50億円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、既存の研究開発体制・活動を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2022-q1)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約57億円であります。
なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費約57億円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、既存の研究開発体制・活動を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は約163億円であります。
なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費は約163億円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、既存の研究開発体制・活動を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 前進 「当社は、研究部門の連携強化とともに、社会課題や成長分野への取り組み、研究のデジタルトランスフォーメーション等に対して、研究部門全体で対応可能とすることを目的として、研究開発体制を再編いたしました。従来の７研究所体制を機能別組織に再編し、以下の体制としました。
・全研究部門を統括する研究本部を社長直轄の組織として新設
・研究本部の下に３つの機能別研究センター（先端融合研究センター、石化・高分子研究センター、機能材料研究センター）を新設
・現在の７研究所を６研究所に再編（次世代材料研究を新設する先端材料研究所に集約）し、３研究センターの下に設置
・研究企画部を研究企画管理部と改称し、ＭＩセンターと共に研究本部の下に設置
また、高度専門職を志向する風土を社内に醸成し、高度な専門性を有する研究者の育成を促進するため、高度専門職制度を新設しました。」 — 研究開発費約108億円を計上する中、研究本部、3研究センターの新設、7研究所から6研究所への再編、MIセンターの研究本部下への配置、高度専門職制度の新設など、研究開発体制の具体的な再編が実施された。 (https://komori.app/company/4042/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は約112億円であります。
なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を約112億円と記載している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2025-h1)
- 2026-05-27 前進 「2025年11月、神奈川県綾瀬市にある東京研究センターにおいて、新研究棟やカスタマーサポートや顧客交流の機能を持つイノベーションセンターを新設するとともに、既存研究施設の大規模リニューアルを実施しました。」 — 東京研究センターの新研究棟・イノベーションセンター新設および既存施設の大規模リニューアルが完了した。 (https://komori.app/company/4042/disclosure/20260526548724)
- FY2026 前進 「また、研究開発体制の強化として、四日市事業所の研究本館・カスタマーラボ棟、南陽事業所の研究本館・ベンチ棟に引き続き、東京研究センターにおいても新研究棟、イノベーションセンター棟が2025年11月に竣工し、当社の全研究棟のリニューアルを完了いたしました。」 — 東京研究センターの新研究棟・イノベーションセンター棟が2025年11月に竣工し、全研究棟のリニューアル完了という具体的なマイルストーンを示した。研究開発要員は約1,160名、研究開発費は約230億円となった。 (https://komori.app/company/4042/filing/2025-fy)