# 収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用｜東ソー（4042）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　平成30年３月30日）」「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」 — 新しい収益認識基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定を初めて記載している。適用による影響額は評価中である。 (https://komori.app/company/4042/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額を評価中とする方針を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/4042/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。輸出取引、代理人取引、買戻し義務を負っている取引及び工事契約に係る収益認識方法を変更しております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は5,594百万円減少し、売上原価は5,706百万円減少し、販売費及び一般管理費は173百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ285百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は240百万円減少しております。」 — 2022年3月期首からの収益認識会計基準の適用を実施した。輸出、代理人取引、買戻し義務、工事契約の認識方法を変更し、当第1四半期の売上高等への影響額も開示した。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識会計基準等の適用については、収益認識基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しています。」「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は14,496百万円減少し、売上原価は14,318百万円減少し、販売費及び一般管理費は341百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ163百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は240百万円減少しております。」 — 2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第2四半期累計期間における売上高、費用、利益剰余金への影響額を更新して開示した。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「収益認識会計基準等の適用については、収益認識基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しています。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は21,086百万円減少し、売上原価は20,755百万円減少し、販売費及び一般管理費は492百万円減少し、営業利益は161百万円増加し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ149百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は240百万円減少しております。」 — 2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第3四半期累計期間における売上高、費用、利益及び利益剰余金への影響額を更新して開示した。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年3月期首から収益認識会計基準を適用し、輸出、代理人取引、買戻し義務、工事契約等の認識方法を継続して適用した。 (https://komori.app/company/4042/filing/2021-fy)