# 東ソー（4042） 2027年３月期　第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4042/disclosure/20261104564869
種別: 決算
開示日: 2026-11-05
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/4042

## 何が変わったか

2026年4〜9月期は、販売価格の上昇や高機能材料の出荷増加などにより、売上高・営業利益・最終利益が前年同期を上回った。通期予想は、売上高を300億円、営業利益を40億円引き上げた。

## 会社が挙げた理由

中東情勢の緊迫化によるナフサ価格・主要製品の海外市況上昇、円安に伴う販売価格上昇、高機能材料の出荷増加が売上高を押し上げた。営業利益は原燃料価格上昇による交易条件悪化があったものの、在庫受払差の改善と高機能材料の出荷増加により増益となった。通期予想の修正理由は、最近の業績動向を踏まえたため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":579677,"unit":"百万円","yoy_pct":16.1}
- 営業利益: {"value":49392,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4}
- 経常利益: {"value":49176,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":26766,"unit":"百万円","yoy_pct":262.8}
- １株当たり当期純利益: 86円93銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":57,"前期末":59}
- 総資産: {"value":1497803,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":945386,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15381,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-49287,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":10509,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":155089,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1200000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.7},"営業利益":{"value":109000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.1},"経常利益":{"value":107000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2},"純利益":{"value":59000,"unit":"百万円","yoy_pct":41.8}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":1170000,"revised_forecast":1200000,"change":30000,"change_rate":2.6,"unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":105000,"revised_forecast":109000,"change":4000,"change_rate":3.8,"unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":107000,"revised_forecast":107000,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":59000,"revised_forecast":59000,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":100,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":25812,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":21,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":32,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":1332,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":2114,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":21,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2026年11月5日開催の取締役会で、株主還元の充実および資本効率の向上を目的として、普通株式12,000,000株・250億円を上限とする自己株式取得を決議。取得期間は2026年11月6日から2027年3月31日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 325080956
- 期末自己株式数: 17089257
- 業績の増減要因: 売上高は、ナフサ価格・主要製品の海外市況上昇、円安による販売価格上昇、高機能材料の出荷増加により増加。営業利益は、原燃料価格上昇による交易条件悪化があったものの、在庫受払差の改善と高機能材料の出荷増加により増加。全体の売上高増加要因は数量差178億円、価格差627億円。営業利益増加要因は数量差28億円、交易条件差△65億円、固定費差他83億円。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高579,677百万円、通期予想売上高1,200,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の売上高は579,677百万円、営業利益は49,392百万円。通期予想は売上高1,200,000百万円、営業利益109,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高16.1%増、営業利益10.4%増、経常利益7.5%増、親会社株主に帰属する中間純利益262.8%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高579,677百万円（前年同期比16.1%増）、営業利益49,392百万円（同10.4%増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益49,392百万円、経常利益49,176百万円、親会社株主に帰属する中間純利益26,766百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想109,000百万円、前期実績95,532百万円、対前期増減率14.1%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期年間配当100.00円、2027年3月期予想年間配当100.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当100円の記載があるが、配当性向等の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計1,365百万円、特別損失合計2,137百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失21百万円」および「固定資産に係る減損損失が大幅に減少」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「基礎素材営業利益△24億円、水処理エンジニアリング153億円（前年同期比23億円減）、付加価値素材144億円（30億円増）、高機能材料73億円（35億円増）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期の売上高499,139百万円・営業利益44,742百万円、当中間期の売上高579,677百万円・営業利益49,392百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期57.0%、2026年3月期59.0%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー15,381百万円、前年同期56,984百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「事業セグメント別増減内訳で、合計売上高の数量差178億円、価格差627億円、営業利益の交易条件△65億円と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「売上高の数量差178億円・価格差627億円、営業利益の数量差28億円・交易条件△65億円・固定費差他83億円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「中東情勢の緊迫化」「ナフサ価格及び主要製品の海外市況」「為替が円安」「AI・半導体関連需要」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期業績における下期の前提は、国産ナフサ価格を99,000円/KL、為替レートを155円/US$」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年4月1日～2026年9月30日」、売上高579,677百万円、営業利益49,392百万円、自己株式取得期間「2026年11月6日～2027年3月31日」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「下期前提として「国産ナフサ価格を99,000円/KL、為替レートを155円/US$」、実績説明で「中東情勢の緊迫化」「原燃料価格上昇」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象（自己株式の取得）」として、12,000,000株・250億円を上限とする取得決議を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「半導体関連の大型案件の受注が続く」と記載されているが、受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「補足情報に「期末従業員数（人）14,944、15,142」と記載。」）