# 東ソー（4042） 連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4042/disclosure/20261104563961
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-11-05
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/4042

## 何が変わったか

2027年3月期通期の連結予想について、売上高を30,000百万円、営業利益を4,000百万円引き上げた。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は据え置き、1株当たり当期純利益は191.63円銭から191.61円銭に変更した。

## 会社が挙げた理由

中東情勢の収束が見込まれず、ナフサ価格および主要製品の海外市況が想定より高水準で推移し、販売価格が上昇するため売上高が増加する見込み。営業利益は、基礎素材における在庫受払差の改善と高機能材料における半導体関連製品の需要回復により増加する見込み。一方、想定為替レートの見直しに伴う為替差損益の悪化もあり、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は据え置く。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1170000,"revised_forecast":1200000,"change":30000,"change_rate":2.6,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":105000,"revised_forecast":109000,"change":4000,"change_rate":3.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":107000,"revised_forecast":107000,"change":"－","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":59000,"revised_forecast":59000,"change":"－","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":191.63,"revised_forecast":191.61,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年８月４日
- 前期実績: 売上高 1,019,917百万円、営業利益 95,532百万円、経常利益 106,752百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 41,615百万円、１株当たり当期純利益 132.40円銭
- 修正の理由: 中東情勢の収束が見込まれず、ナフサ価格及び主要製品の海外市況が想定より高水準で推移していることから販売価格が上昇し、売上高は前回予想を上回る見込み。営業利益は、基礎素材における在庫受払差の改善や高機能材料における半導体関連製品の需要回復により前回予想を上回る見込み。想定為替レートの見直しに伴う為替差損益の悪化もあり、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は据え置き。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年８月４日に公表した2027年３月期通期連結業績予想を以下のとおり修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2027年３月期 通期連結業績予想の修正（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は「1,170,000」から「1,200,000」、営業利益は「105,000」から「109,000」へ修正。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高「2.6」、営業利益「3.8」、経常利益と当期純利益は「－」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 売上と利益が同程度（原文: 「売上高の増減率は「2.6」、営業利益の増減率は「3.8」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「連結業績予想の修正に関するお知らせ」で、項目も「通期連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は「3.8」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の「増減率（％）」は「2.6」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「修正後は営業利益109,000百万円、経常利益107,000百万円、当期純利益59,000百万円。前期実績はそれぞれ95,532百万円、106,752百万円、41,615百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、想定為替レートの見直しに伴う為替差損益の悪化もあり、前回予想を据え置いております。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由には、販売価格、在庫受払差、半導体関連製品の需要、為替差損益が記載されているが、減損損失・特別損失・引当金の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「ナフサ価格及び主要製品の海外市況が想定より高水準で推移」「販売価格は上昇」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「基礎素材における在庫受払差」「高機能材料における半導体関連製品の需要回復」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「ナフサ価格及び主要製品の海外市況」「販売価格」「在庫受払差の改善」「半導体関連製品の需要回復」「為替差損益の悪化」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由では各要因の内容は説明されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「中東情勢の収束が見込まれず」「海外市況が想定より高水準」「半導体関連製品の需要回復」「為替差損益の悪化」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由には価格、市況、在庫受払差、需要、為替の説明があるが、各要因の影響額・比率は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「中東情勢の収束が見込まれず」「高水準で推移している」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益の要因として「在庫受払差の改善」「需要回復」、据え置きの要因として「為替差損益の悪化」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由に連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由に投資・費用への振り向けに関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に工場再編・撤退・拠点整理などの記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2026年11月5日」、対象期間は「2026年4月1日～2027年3月31日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2027年３月期 通期連結業績予想の修正」として今回修正予想を示している。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および表に配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上回る見込み」「据え置いております」「実際の業績は現在予測している数値と異なる可能性があります」。」）