# 東ソー（4042） 連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4042/disclosure/20260420507004
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-21
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/4042

## 何が変わったか

2026年3月期通期の連結業績予想を上方修正した。売上高は0.5％増、営業利益は5.6％増、経常利益は12.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益は36.7％増とした。

## 会社が挙げた理由

円安進行や海外市況の上振れによる売上高の増加、増収や在庫受払差の改善、円安進行に伴う為替差損益の改善、政策保有株式の売却益による特別損益の改善など。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1010000,"revised_forecast":1015000,"change":5000,"change_rate":0.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":90000,"revised_forecast":95000,"change":5000,"change_rate":5.6,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":94000,"revised_forecast":106000,"change":12000,"change_rate":12.8,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":30000,"revised_forecast":41000,"change":11000,"change_rate":36.7,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":94.93,"revised_forecast":130.44,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026年２月５日
- 前期実績: 売上高 1,063,382百万円、営業利益 98,906百万円、経常利益 103,005百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 58,002百万円、１株当たり当期純利益 182.13円 銭（2025年３月期）
- 修正の理由: 売上高は円安進行や海外市況の上振れ、営業利益は増収や在庫受払差の改善、経常利益は営業利益の改善に加えた円安進行に伴う為替差損益の改善、親会社株主に帰属する当期純利益は経常利益の改善に加えた政策保有株式の売却益による特別損益の改善などにより、前回予想を上回る見込み。
- 特別損失の内容と金額: 政策保有株式の売却益による特別損益の改善（金額は not_disclosed）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年２月５日に公表した2026年３月期通期連結業績予想を以下のとおり修正することとしました。」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2026年３月期 通期連結業績予想の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想と今回修正予想で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の数値がそれぞれ異なる。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高0.5％、営業利益5.6％、経常利益12.8％、親会社株主に帰属する当期純利益36.7％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％）」は売上高0.5、営業利益5.6、経常利益12.8、親会社株主に帰属する当期純利益36.7。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「連結業績予想の修正に関するお知らせ」であり、本文にも「通期連結業績予想」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の「増減率（％）」は36.7。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の「増減率（％）」は0.5。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想の親会社株主に帰属する当期純利益は41,000百万円、前期実績は58,002百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「前回発表予想（Ａ）」と「今回修正予想（Ｂ）」で、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の数値がすべて異なる。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「政策保有株式の売却益による特別損益の改善などに伴い前回予想を上回る見込みです。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「海外市況の上振れ」「政策保有株式の売却益」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「修正理由に「円安進行や海外市況の上振れ」「増収や在庫受払差の改善」「為替差損益の改善」「政策保有株式の売却益」が記載されている。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由には各要因の説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「円安進行」「海外市況の上振れ」、会社側の要因として「政策保有株式の売却益」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由には各要因の記載がある一方、要因別の影響額や時期の記載はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「修正理由は各科目が「前回予想を上回る見込み」とする説明にとどまり、影響の継続期間には触れていない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益について「増収や在庫受払差の改善」、経常利益について「為替差損益の改善」、当期純利益について「政策保有株式の売却益による特別損益の改善」と記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由に連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「本文に上振れ分の使途や投資・費用への振り向けに関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に工場再編・撤退・拠点整理などの記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026年４月21日」、対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2026年３月期 通期連結業績予想の修正」および「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文に配当予想または配当の修正に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回予想を上回る見込みです」「実際の業績は現在予測している数値と異なる可能性があります。」」）
