# テイカ（4027） 2022年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4027/disclosure/20220419523987
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-11
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/4027

## 何が変わったか

2022年3月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回った。次期については、売上高540億円、営業利益39億円、経常利益42億円、純利益29億円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

当期は、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品の販売回復、圧電材料を含む電子材料などの販売好調、連結子会社の売上増が寄与した。次期は、電子材料需要の堅調な推移や機能性製品の需要回復を見込む一方、原燃料価格の高騰による収益面の厳しさも予想している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":540,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":39,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":42,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":29,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 次期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高38,402百万円、営業利益2,927百万円、経常利益2,740百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,927百万円、１株当たり当期純利益83.16円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損157百万円（特別損失合計157百万円）
- 配当予想の修正: 次期配当金は年間36円（中間配当金18円、期末配当金18円）の予定。配当予想の修正有無はnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「次期の連結業績の見通しにつきましては、現時点では売上高540億円、営業利益39億円、経常利益42億円、親会社株主に帰属する当期純利益29億円を見込んでおります。」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は463億６千２百万円（前期比20.7％増）、営業利益は36億５千１百万円（前期比24.7％増）、経常利益は41億５千６百万円（前期比51.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は、28億４千５百万円（前期比47.6％増）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の「前期比20.7％増」に対し、経常利益は「前期比51.6％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比47.6％増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「決算短信〔日本基準〕(連結)」とあり、本文にも「次期の連結業績の見通し」とある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「経常利益は41億５千６百万円（前期比51.6％増）」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高は463億６千２百万円（前期比20.7％増）」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「次期純利益は「29億円を見込んでおります」、当期実績は「親会社株主に帰属する当期純利益は、28億４千５百万円」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「次期について売上高、営業利益、経常利益、純利益の予想値は記載されているが、「据え置く」または「修正なし」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損157百万円」「特別損失合計157百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「汎用用途の酸化チタン、機能性微粒子製品の販売が回復したこと」「圧電材料を含む電子材料等の販売が好調に推移したこと」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「酸化チタン」「機能性微粒子製品」「圧電材料」「米国、中国等の海外」「医療機器用」などの記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「汎用用途の酸化チタン、機能性微粒子製品の販売が回復したこと、圧電材料を含む電子材料等の販売が好調に推移したこと及び各連結子会社の売上増も寄与したこと」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因は「販売が回復したこと」「販売が好調に推移したこと」「売上増も寄与したこと」と説明されているが、要因別の金額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「需要が回復したこと」、会社側の対応として「原燃料価格の高騰に伴う販売価格改定を進めたこと」「製造原価の低減、業務効率の向上に取り組んでまいりました」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の業績」としたうえで、「売上高…前期比20.7％増」「経常利益…前期比51.6％増」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後欧米だけでなく、アジア地域でも需要は回復していくものと予想され」「国内外で需要が好調に推移するものと予想」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売数量、売上高ともに前期を上回りました」「販売価格改定を進めたこと」「電子材料に関しましては、国内外で需要が好調に推移するものと予想」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「各連結子会社の売上増も寄与したこと」「海外連結子会社の販売が増加したこと」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「2022年1月末に完成した『圧電単結晶材料量産工場』の稼働」「内部留保資金につきましては、高付加価値分野への研究開発・設備投資に充当」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「圧電単結晶材料量産工場」の稼働について記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「当期は「自 2021年４月１日 至 2022年３月31日」とされ、「次期の連結業績の見通し」が同じ書類で示されている。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 記載なし（原文: 「次期予想の金額は記載されているが、前回予想の公表日や修正回数の記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「先行きは不透明な状況で推移すると予想されます」「現時点では…を見込んでおります」。」）