# 石油・ガス価格上昇と製品価格転嫁遅延によるエネルギーコストリスク｜多木化学（4025）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q2 初出 「当社グループが生産・販売にあたって購入する石油・ガスの価格は、中東情勢や世界経済の変動の影響を受け、急激な価格変動を起こすことがあります。これらの価格が急激に上昇することによりエネルギーコストが高騰した場合、製品価格への転嫁が遅れることなどにより、当社グループの経営成績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」 — 石油・ガス価格の急騰と製品価格への転嫁遅延による全社的なエネルギーコストリスクが、影響度評価3・蓋然性評価5とともに初めて明示されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 再定義 「当該リスクへの対応策として、エネルギー管理の徹底・強化及びエネルギーのベストミックスに関する取り組みなどを行っておりますが、状況によっては当社グループの生産・販売活動への影響を十分に回避できない可能性があります。」 — 石油・ガス価格の急騰と価格転嫁遅延のリスクに対し、エネルギー管理の徹底・強化およびエネルギーのベストミックスへの取り組みが対応策として追加的に明示されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2020-q3)
- FY2020 再定義 「また中長期的には、気候変動問題解決のため環境規制の強化策として、炭素税等が導入された場合、エネルギーコストの上昇につながる可能性があります。…当社グループは、脱炭素社会・カーボンニュートラルの実現に貢献するため、ロードマップを策定し、脱炭素エネルギーの調達や省エネルギー施策などへの投資・資源配分を通じて気候変動問題への対応に努めてまいります。」 — エネルギー価格急騰・価格転嫁遅延リスクに、炭素税等による中長期的なコスト上昇リスクと、脱炭素ロードマップ・投資による対応が加わった。 (https://komori.app/company/4025/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 石油・ガス価格上昇と製品価格転嫁遅延によるエネルギーコストリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2021-q1)
- FY2021 再定義 「当社グループは、脱炭素社会・カーボンニュートラルの実現に貢献するため、気候関連財務情報開示タスクフォース（以降、ＴＣＦＤ）提言に基づいた情報開示を行っております。今後シナリオ分析を進め情報開示を拡充していくとともに、策定したロードマップに沿って、脱炭素エネルギーの調達や省エネルギー施策などへの投資・資源配分を通じて気候変動問題への対応に努めてまいります。」 — エネルギー価格上昇・炭素税リスクへの対応が、エネルギー管理・ベストミックスから、TCFD開示、シナリオ分析、ロードマップに沿った投資・資源配分へ具体化された。 (https://komori.app/company/4025/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は59百万円(前年同期は36百万円の営業利益)となりました。」 — 石油・ガス等の価格上昇によるエネルギーコストリスクが、建材事業のコスト増加と営業損失として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「石こうボードの販売数量が減少したことに加え、販売価格が下落し、売上高は13億64百万円（前年同期は14億12百万円）となり、また、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は１億38百万円（前年同期は33百万円の営業利益）となりました。」 — 燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業で前年同期の営業利益から営業損失への転換として影響が拡大している。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などにより、営業損失は２億11百万円（前年同期は16百万円の営業利益）となりました。」 — 燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業では前年同期の営業利益から2億11百万円の営業損失へ影響が拡大している。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-q3)
- FY2022 悪化 「欧米を中心に高いインフレ率とその抑制のための金融引き締めが進む中、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴うエネルギーと資源価格の高騰や、中国の政策の影響などが重なり」 — エネルギー・資源価格高騰の背景として高インフレ、金融引き締め、ウクライナ侵攻の長期化が明示され、エネルギーコストリスクの外部要因が具体化された。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は１億70百万円（前年同期は59百万円の営業損失）となりました。」 — 燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期の59百万円から170百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/4025/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「石こうボードの販売数量が増加したことに加え、販売価格が上昇し、売上高は15億６百万円と前年同期に比べ10.4％の増加となりましたが、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は２億89百万円（前年同期は１億38百万円の営業損失）となりました。」 — 燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期比で拡大した。 (https://komori.app/company/4025/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「石こうボードの販売数量は前年同期並みに推移したものの、販売価格が上昇し、売上高は22億92百万円と前年同期に比べ9.1％の増加となりましたが、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は３億33百万円（前年同期は２億11百万円の営業損失）となりました。」 — 燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期の2億11百万円から3億33百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/4025/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 対処 「燃料価格の大幅な下落によるエネルギーコストの減少などもあり、営業利益は21百万円（前年同期は１億70百万円の営業損失）となりました。」 — 燃料価格の大幅な下落によるエネルギーコスト減少が、建材事業の営業損失から営業利益への改善として現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2024-q1)
- 2026-05-08 対処 「加えてエネルギーコストの減少により、営業利益は60百万円と前年同期に比べ208.0％の大幅な増加となりました。」 — エネルギーコスト減少が建材事業の利益改善として確認され、エネルギーコストリスクの影響は弱まっている。 (https://komori.app/company/4025/disclosure/20260507517892)
- 2026-08-06 対処 「石こうボードの販売数量は前年同期並みに推移したものの、販売価格が上昇し、売上高は19億８百万円と前年同期に比べ3.8％の増加となり、加えてエネルギーコストの減少により 、営業利益は87百万円と前年同期に比べ673.4％の大幅な増加となりました。」 — エネルギーコストの減少が営業利益の大幅な増加につながり、エネルギーコストリスクの影響は低減した。 (https://komori.app/company/4025/disclosure/20260717596085)
- FY2026-H1 対処 「加えてエネルギーコストの減少により、営業利益は87百万円と前年同期に比べ673.4％の大幅な増加となりました。」 — エネルギーコストの減少が建材事業の営業利益改善として実績化し、エネルギー価格上昇による収益圧迫が軽減された。 (https://komori.app/company/4025/filing/2026-h1)