# 原料市況・為替変動によるたな卸資産評価と売上原価増加｜多木化学（4025）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q2 初出 「原料市況や為替の変動によるたな卸資産の期末評価の影響で、売上原価が大幅に増加したものなどもあり」 — 市況・為替変動が期末在庫評価を通じて実際に売上原価を押し上げたと説明されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 顕在化 「原料市況や為替の変動によるたな卸資産の期末評価の影響で、売上原価が大幅に増加したものなどもあり」 — 原料市況・為替変動によるたな卸資産評価が、当第3四半期累計期間にも売上原価の大幅増加として現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2016-q2)
- FY2016 顕在化 「原料市況や為替の変動によるたな卸資産の期末評価の影響で、売上原価が大幅に増加したものなどもあり」 — 原料市況・為替変動によるたな卸資産評価が、通期でも売上原価の大幅増加として発生している。 (https://komori.app/company/4025/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 対処 「たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が軽減されたことなどにより」 — 前期に売上原価を大幅に押し上げたたな卸資産の期末評価影響が、当第1四半期には軽減されたと説明されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 対処 「たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が軽減されたことなどにより」 — 前期まで売上原価を押し上げていたたな卸資産の期末評価の影響が、当第2四半期には軽減されたと説明されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 対処 「たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が軽減されたことなどにより」 — たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が、当第3四半期にも軽減されたと説明されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 顕在化 「営業利益は運送費の上昇やたな卸資産評価の影響などにより14億76百万円（前年同期比27.4％減）」 — たな卸資産評価の影響が、当第3四半期累計期間の営業利益を押し下げる要因として再び実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2018-q3)
- FY2018 顕在化 「当連結会計年度の売上高は330億89百万円（前期比2.8％増）、営業利益は運送費の上昇やたな卸資産評価の影響などにより20億11百万円（前期比21.0％減）」 — たな卸資産評価の影響が通期の営業減益要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 対処 「たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が軽減されたことなどもあり」 — たな卸資産の期末評価による売上原価への影響が、アグリ事業では軽減されたと説明されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 対処 「肥料の販売価格は値上がりしたものの、販売数量が値上がりを見越した駆け込み需要の反動や春用肥料の出荷が低調であったことなどにより減少し、売上高は50億11百万円と前年同期に比べ6.1％の減少となりました。営業利益はたな卸資産の増加による売上原価の減少があったものの」 — たな卸資産の増加による売上原価の減少が利益を下支えしており、過去に利益を押し下げたたな卸資産評価影響は当四半期では悪化要因として示されていない。 (https://komori.app/company/4025/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「営業利益はたな卸資産評価の影響や原材料価格の高騰などにより売上原価が増加し12億29百万円（前年同期比16.7％減）」 — 前四半期まで軽減が記載されていたたな卸資産評価の影響が、原材料価格の高騰とともに売上原価増加・営業減益の要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2019-q3)
- FY2019 再掲 「売上高は326億69百万円（前期比1.3％減）、営業利益はたな卸資産評価の影響や原材料価格の高騰などによる売上原価率の上昇もあり15億87百万円（前期比21.1％減）」 — たな卸資産評価と原材料価格高騰による売上原価上昇が、通期の営業減益要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2019-fy)
- FY2020-Q2 再定義 「当社グループが保有するたな卸資産について、市場価格の下落等により多額の簿価切下げが発生し、当社グループの経営成績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」 — 原料市況・為替変動によるたな卸資産評価の実績影響から、市場価格下落による簿価切下げの可能性と、販売計画・在庫・原料購入の適正化による管理へとリスク記載が整理されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2020-q2)
- FY2020 顕在化 「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。100百万円」 — たな卸資産評価損100百万円が通期の売上原価に含まれており、評価リスクが実績として計上された。 (https://komori.app/company/4025/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「加えて製品在庫の影響などによる売上原価の増加もあり」 — 製品在庫の影響による売上原価増加が、アグリ事業の営業減益要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「肥料の販売価格は値下がりしたものの、販売数量が秋用肥料の値上がりを見越した駆け込み需要の影響などで増加したことにより、売上高は53億53百万円と前年同期に比べ13.2％の大幅な増加となりましたが、製品在庫の影響や原材料価格の値上がりにより売上原価が増加し、営業利益は５億75百万円と前年同期に比べ4.1％の減少となりました。」 — 製品在庫の影響と原材料価格の値上がりによる売上原価増加が、アグリ事業の営業減益要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2021-q2)
- FY2021 対処 「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。100百万円　△168百万円」 — 前期に100百万円計上されたたな卸資産評価損が、当期は△168百万円となり、評価による売上原価への負担は軽減された。リスク自体は引き続き開示されている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — たな卸資産評価・売上原価増加に関するリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原料市況・為替変動によるたな卸資産評価および売上原価増加のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-q2)
- FY2022 顕在化 「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。前連結会計年度 △168百万円　当連結会計年度 12百万円」 — 棚卸資産評価損12百万円が当期の売上原価に含まれ、評価リスクが実績として計上された。 (https://komori.app/company/4025/filing/2022-fy)
- FY2025 顕在化 「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。△246百万円　7百万円」 — 棚卸資産評価損7百万円が売上原価に含まれ、評価リスクが当期にも実績化した。 (https://komori.app/company/4025/filing/2025-fy)