# 収益認識会計基準の適用と保守サービス収益の期間認識｜ＭＩＴホールディングス（4016）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「一部の製品に含まれる初年度無料保守サービスについて、従来は製品の販売時点で売上高を認識しておりましたが、これを製品価格と保守サービス価格に分離し、保守サービス分については、他の保守サービスと同様に履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり売上高を認識する方法に変更いたしました。」 — 収益認識会計基準を当第1四半期の期首から適用し、初年度無料保守サービスの収益を製品販売時点ではなく一定期間にわたり認識する方法へ変更した。適用により売上高・営業利益等が各1,260千円増加し、利益剰余金の期首残高は10,791千円減少した。 (https://komori.app/company/4016/filing/2021-q3)
- FY2022-Q2 再掲 「一部の製品に含まれる初年度無料保守サービスについて、従来は製品の販売時点で売上高を認識しておりましたが、これを製品価格と保守サービス価格に分離し、保守サービス分については、他の保守サービスと同様に履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり売上高を認識する方法に変更いたしました。」 — 収益認識会計基準の適用と、初年度無料保守サービス収益の期間配分を継続している。当第2四半期累計期間の売上高・営業利益等への影響額は各2,963千円と記載している。 (https://komori.app/company/4016/filing/2022-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「これにより、一部の製品に含まれる初年度無料保守サービスについて、従来は製品の販売時点で売上高を認識しておりましたが、これを製品価格と保守サービス価格に分離し、保守サービス分については、他の保守サービスと同様に履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり売上高を認識する方法に変更いたしました。」 — 収益認識会計基準の適用と初年度無料保守サービス収益の期間配分を継続し、当第3四半期累計期間の売上高・営業利益等への影響額は各4,726千円となった。 (https://komori.app/company/4016/filing/2022-q2)
- FY2022 再掲 「これにより、一部の製品に含まれる初年度無料保守サービスについて、従来は製品の販売時点で売上高を認識しておりましたが、これを製品価格と保守サービス価格に分離し、保守サービス分については、他の保守サービスと同様に履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり売上高を認識する方法に変更いたしました。」 — 収益認識会計基準の適用と初年度無料保守サービス収益の期間配分を継続し、年度の売上高・営業利益等は各5,129千円増加、利益剰余金期首残高は7,149千円減少した。 (https://komori.app/company/4016/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「一部の製品に含まれる初年度無料保守サービスについて、従来は製品の販売時点で売上高を認識しておりましたが、これを製品価格と保守サービス価格に分離し、保守サービス分については、他の保守サービスと同様に履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり売上高を認識する方法に変更いたしました。」 — 収益認識会計基準に基づく初年度無料保守サービス収益の期間配分を継続している。 (https://komori.app/company/4016/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「大手システムインテグレーターとの準委任契約に係る取引については当該契約に定められた業務を契約期間において遂行する履行義務を負い、契約期間にわたり収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準に基づく、契約期間または進捗に応じたサービス収益の認識を継続している。 (https://komori.app/company/4016/filing/2023-fy)