# ヘッドウォータース（4011） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4011/disclosure/20240213533604
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 82
企業ページ: https://komori.app/company/4011

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が大幅に増えた一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は前年を下回った。2024年12月期は、売上高2,928百万円、営業利益226百万円など、大幅な増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、エッジAIの大型案件やシステムリプレイスの大型案件が第3四半期まで売上に貢献し、AIソリューション事業の需要も拡大した。2024年12月期は、企業のDX化・生成AI活用の加速と、これまでの人材確保・教育の成果を見込みつつ、人材の教育・採用への積極投資を続けるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2928,"change":"not_disclosed","change_rate":"26.5%（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":226,"change":"not_disclosed","change_rate":"138.3%（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":229,"change":"not_disclosed","change_rate":"133.0%（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":156,"change":"not_disclosed","change_rate":"121.8%（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":83.34,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高2,315百万円、営業利益94百万円、経常利益98百万円、親会社株主に帰属する当期純利益70百万円、１株当たり当期純利益37.70円
- 修正の理由: 企業のDX化の加速や生成AIの活用・内製化・効率化によるIT投資の拡大を見込み、人材の教育・採用に積極投資する。2023年12月期に行った人材確保・教育の成果による収益増加と利益確保も見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想（2024年１月１日～2024年12月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高47.0％増、営業利益13.8％減、経常利益8.1％減、純利益5.9％減。2024年12月期予想は売上高26.5％増、営業利益138.3％増など。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2024年12月期予想の「売上高2,928百万円（26.5％）」「営業利益226百万円（138.3％）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題に「決算短信〔日本基準〕（連結）」、本文に「2024年12月期の連結業績予想」、後段に「参考 個別業績の概要」とある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益226百万円、138.3％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高2,928百万円、26.5％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年12月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益156百万円」、2023年12月期実績「70百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「連結貸借対照表に「受注損失引当金129」、キャッシュ・フロー計算書に「受注損失引当金の増減額129」とある。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「企業のDX化は引き続き加速すると予測され」「企業のITに対する投資はさらに拡大すると考えられます」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「エッジAIの大型案件」「システムリプレイスの大型案件」「DATA IMPACT JOINT STOCK COMPANY」「株式会社JALインフォテック」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「エッジAIの大型案件」「システムリプレイスの大型案件」「AIソリューション事業の需要は拡大」「人材の教育、及び採用に対して積極的な投資」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「企業のDX化は引き続き加速すると予測」および「人材の教育、及び採用に対して積極的な投資を行ってまいります」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「６月にDATA IMPACT JOINT STOCK COMPANYを設立」「大型案件が第３四半期まで実施」「AIインテグレーションサービス売上高は950,620千円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「企業のDX化は引き続き加速すると予測」「2024年12月期も引き続き積極投資の期」「大型案件が第３四半期まで実施」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「複数の案件が並行して推進」「人材採用を積極的に推し進めながら、案件単価を押し上げて売上の増加に取り組んでおります」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「DATA IMPACT JOINT STOCK COMPANYを設立し、ベトナムの優秀なAI人材、データサイエンティストを確保してデータ＆AI領域の開発体制を強化」「当連結会計年度より同社を連結の範囲に含めております」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「2024年12月期も引き続き積極投資の期と位置づけ、人材の教育、及び採用に対して積極的な投資を行ってまいります」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「事業上の対応として人材採用・教育、サービス区分の再編は記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2024年２月14日」、予想期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「更なる収益の増加、及び大幅な利益の確保を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）