# 人材の確保・育成リスク｜トレードワークス（3997）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社の事業は人材に大きく依存しており、継続的に事業を展開し成長していくためには、優秀な人材の確保、育成が重要な課題となります。」 — 事業が人材に大きく依存し、採用・育成が想定どおり進まない場合の業績影響を示している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2017-fy)
- FY2018-Q3 再掲 「当社の属する情報サービス産業界におきましても、政府の成長戦略を受けた「ＩｏＴ」や「ビッグデータ」等によるＩＴ利用の高度化、多様化による需要増加が見込まれており、ＩＴ人材の確保、育成への対策が求められています。このような状況の下、当社はこれらの需要に対応するべく、若手の未経験人材や女性エンジニア、そして外国人エンジニアをメインとした独自の採用活動を展開し、人材確保に注力いたしました。」 — IT人材の確保・育成が引き続き課題とされる一方、若手未経験者、女性、外国人エンジニアを中心とした採用活動に注力している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2018-q3)
- FY2018 再掲 「当社の事業は人材に大きく依存しており、継続的に事業を展開し成長していくためには、優秀な人材の確保、育成が重要な課題となります。今後も積極的な採用活動を行うとともに、人材の育成を推進してまいりますが、想定どおりに進まない場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 人材依存と採用・育成の重要性を維持し、積極的な採用と育成を対策として示している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社の属する情報サービス業界においては、依然としてIT人材不足という課題を抱えながらも、国内企業のソフトウェア投資額の拡大局面が続いている」 — 情報サービス業界におけるIT人材不足を引き続き課題として認識している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「英国のＥＵ離脱問題など海外の政治・経済動向の不確実性、国内においては慢性的な労働力不足など、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」 — 景気の先行き不透明感と慢性的な労働力不足を、情報サービス産業を取り巻く状況として引き続き示している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「プロジェクトマネージャー等の高度な人材をはじめとしたＩＴ技術者全般の需要は依然として高く、慢性的な人材不足の状態が続いております。」 — IT技術者全般の需要が高い一方、慢性的な人材不足が続いているとして、人材確保・育成上のリスクを継続して示している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2019-q3)
- FY2019 顕在化 「内製に携わる自社エンジニアの不足により当期首より一部案件においては派遣エンジニアを含めての対応となり」 — 自社エンジニア不足により、一部案件で派遣エンジニアを含む対応となり、人材確保リスクが実際の案件運営と利益率低下に影響した。 (https://komori.app/company/3997/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 引き上げ 「当社の属する情報サービス業界においては、今後、労働力人口の減少を背景とした働き方改革・生産性向上に資するＩＴ投資は高い成長が見込まれる一方、これを担うべきＩＴ技術者の不足感は強く、需給ギャップは今後さらに拡大すると予想されております。」 — IT投資需要の成長が見込まれる一方、IT技術者不足の需給ギャップは今後さらに拡大すると予想されるとしている。 (https://komori.app/company/3997/filing/2020-q1)
- FY2020 再掲 「当社は専門的なIT技術を有する優秀なデジタル人材の確保に努める一方、人材が競争優位性を決定しうる最重要事案であるという認識のもと、適正人員の確保・育成のための研修制度の充実を図り、事業計画に連動した目標管理制度を徹底することで、当社の人材の育成と組織の活性化を図ってまいります。」 — IT人材不足を重要課題とし、採用・教育研修、プロジェクトマネジメント力強化、金融知識・技術教育を通じた自社開発力向上を継続方針としている。 (https://komori.app/company/3997/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「2022年12月末現在、当社（提出会社）の従業員数は115名（臨時雇用者を除く)と小規模で事業展開しており、業務遂行体制や内部管理体制も現在の組織に応じたものになっております。」 — 提出会社の従業員数115名を小規模組織として記載し、業務遂行・内部管理体制の充実、採用・教育、内部統制の仕組み化を対応策としている。 (https://komori.app/company/3997/filing/2022-fy)
- FY2023 再掲 「当社グループの事業はシステム開発を行う技術者の人員数や能力に大きく依存するため、優秀な人材の確保、育成が想定どおりに進まない場合や、十分かつ適切な人員が確保されない場合に、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術者の人員数・能力への依存と、採用・育成、プロジェクトマネジメント力及び教育強化による対応を継続している。 (https://komori.app/company/3997/filing/2023-fy)
- FY2024 再掲 「当社グループの事業はシステム開発を行う技術者の人員数や能力に大きく依存するため、優秀な人材の確保、育成が想定どおりに進まない場合や、十分かつ適切な人員が確保されない場合に、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 人材依存と採用・育成の重要性を継続し、提出会社の従業員数は140名、連結従業員数は254名となった。 (https://komori.app/company/3997/filing/2024-fy)