# ビーグリー（3981） 2026年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20260514534686
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比9.1％減、営業利益が19.2％減となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は66.9％減まで落ち込んだ。通期業績予想と配当予想は修正していない。

## 会社が挙げた理由

プラットフォームでは、効率的な広告運用を行ったものの、前期から続くアクティブユーザー数の減少を補えず売上高が減少した。一方、広告宣伝費は大幅に減少したため利益は増加した。コンテンツでは新刊のヒットによる売上押し上げ効果が限定的で、紙出版市場の縮小や原稿料など原価の増加も利益減少要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":3767,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.1}
- 営業利益: {"value":184,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.2}
- 経常利益: {"value":171,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":30,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.9}
- １株当たり当期純利益: 5.47円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":53.1,"前期末":48.6}
- 総資産: {"value":14776,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7862,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17091,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"営業利益":{"value":1491,"unit":"百万円","yoy_pct":9},"経常利益":{"value":1443,"unit":"百万円","yoy_pct":9.4},"純利益":{"value":721,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":42,"revised_forecast":45,"change":3,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":88757,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 6301986
- 期末自己株式数: 713699
- 業績の増減要因: プラットフォームはアクティブユーザー数の減少を補えず売上高が減少したが、広告宣伝費が大幅に減少し営業利益が増加した。コンテンツは新刊のヒットによる売上押し上げ効果が限定的で、紙出版売上の減少と原稿料など原価の増加により減収減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は「3,767百万円」、通期予想は「17,091百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高「3,767百万円」、通期売上高予想「17,091百万円」、営業利益「184百万円」、通期営業利益予想「1,491百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前年同期比9.1％減」、営業利益「前年同期比19.2％減」、親会社株主に帰属する四半期純利益「前年同期比66.9％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高「3,767百万円（前年同期比9.1％減）」、営業利益「184百万円（前年同期比19.2％減）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「184,650千円」、経常利益「171,669千円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「30,565千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「1,491百万円」、対前期増減率「9.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当「42.00円」、2026年12月期予想「45.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「現時点では当社の剰余金の配当は期末配当の年１回を基本方針としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益 171,669千円」「税金等調整前四半期純利益 171,669千円」と記載し、特別損益の項目を示していない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「貸借対照表には「減損損失累計額 △1,591千円」とあるが、当期の減損損失計上の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「プラットフォームは売上高「前年同期比5.6％減」、営業利益「前年同期比2,111.8％増」。コンテンツは売上高「前年同期比15.5％減」、営業利益「前年同期比85.1％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高「3,767,627千円」、営業利益「184,650千円」。前年同期の売上高「4,146,836千円」、営業利益「228,560千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当四半期末「53.1％」、前期末「48.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期より続くアクティブユーザー数の減少を補うには至らず」、「新刊のヒットによる売上の押し上げ効果が限定的」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「アクティブユーザー数の減少」「新刊のヒットによる売上の押し上げ効果が限定的」と記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「効率的な広告運用に注力」、「販売促進活動を積極的に行いました」、「ショート動画を活用したSNSマーケティングを開始」、「配本部数の管理及び価格設定等のコストコントロールを実施」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は…となりました」。一方で「一定の前提に基づいており」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年１月１日～2026年３月31日」、売上高「3,767百万円」、営業利益「184百万円」、通期予想「売上高17,091百万円、営業利益1,491百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の動向、地政学リスクの一段の高まり、不安定な円相場による影響」、「物価上昇の継続による個人消費の下振れリスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の重要な変更は「無」で、前年同期比の業績数値が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「注記事項には連結範囲、会計方針、継続企業の前提、キャッシュ・フロー等の記載があるが、「重要な後発事象」に該当する事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に、受注高・受注残高の項目または数値の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「アクティブユーザー数の減少」「課金者数と顧客単価を上げるべく」と記載されているが、具体的な人数・単価は示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文および将来予測情報に中期経営計画に関する記載はない。」）