# ビーグリー（3981） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20260212558140
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2025年12月期は、売上高が前年同期比9.4％減、営業利益が23.4％減、親会社株主に帰属する当期純利益が47.6％減となった。2026年12月期は増収増益を見込んでおり、年間配当予想は45円に増配する。

## 会社が挙げた理由

プラットフォームでは、ライトユーザーの獲得が進んだ一方で、当初想定よりヘビーユーザーが減少し、「まんが王国」の売上高が減少した。コンテンツでは、紙出版市場の縮小を踏まえた配本部数のコントロールなどにより紙出版売上が減少し、デジタル出版でも新刊ヒットによる売上押し上げ効果が限定的だった。加えて、前期はぶんか社グループの吸収合併に伴う税務上の繰越欠損金の承継により法人税等が減少していた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":16720,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.4}
- 営業利益: {"value":1368,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.4}
- 経常利益: {"value":1319,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":683,"unit":"百万円","yoy_pct":-47.6}
- １株当たり当期純利益: 122.37円
- 売上高営業利益率: 8.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"48.6%","前期末":"43.3%"}
- 総資産: {"value":16556,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8063,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1539,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-222,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1141,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5293,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17091,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"営業利益":{"value":1491,"unit":"百万円","yoy_pct":9},"経常利益":{"value":1443,"unit":"百万円","yoy_pct":9.4},"純利益":{"value":721,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":42,"revised_forecast":45,"change":3,"change_rate":7.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 34.3%（2025年12月期）、34.9%（2026年12月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":358726,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":13080,"unit":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","value":20560,"unit":"千円"},{"項目":"特別損失合計","value":33640,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 6301986
- 期末自己株式数: 713699
- 業績の増減要因: プラットフォームでは、ライトユーザーの獲得が進んだ反面、当初想定よりヘビーユーザーが減少したことで「まんが王国」の売上高が減少した。コンテンツでは、デジタル出版の新刊ヒットによる売上押し上げ効果が限定的で、紙出版では配本部数のコントロール等により売上高が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2025年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前年同期比9.4％減」、営業利益「前年同期比23.4％減」、親会社株主に帰属する当期純利益「前年同期比47.6％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は16,720百万円、前年同期比9.4％減。営業利益は1,368百万円、前年同期比23.4％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,368百万円、経常利益1,319百万円、親会社株主に帰属する当期純利益683百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年12月期営業利益予想「1,491百万円、前年同期比9.0％増」、2025年12月期営業利益「1,368百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当「42.00円」、2026年12月期予想「45.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として「固定資産除却損13,080千円」「事務所移転費用20,560千円」「特別損失合計33,640千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「プラットフォームセグメント利益は前年同期比31.7％減、コンテンツセグメント利益は前年同期比18.9％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年12月期「8.2％」、2024年12月期「9.7％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期「48.6％」、2024年12月期「43.3％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年12月期「1,539,397千円」、2024年12月期「2,341,510千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「当初の想定よりヘビーユーザーが減少した結果、『まんが王国』の売上高は前年同期比10.6％減」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「プラットフォーム売上高「前年同期比9.9％減」、コンテンツ売上高「前年同期比6.5％減」、紙出版売上高「前年同期比25.0％減」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「紙の出版市場が縮小」、自社施策として「効率的な投資」「コストコントロールを実施」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は1,368百万円…となりました」とする一方、「増収増益となる見込み」「…を予想しております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年１月１日～2025年12月31日」の実績と、「2026年１月１日～2026年12月31日」の予想、および各項目の金額・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇の継続による個人消費の下振れリスク」「米国の通商政策の動向」「地政学リスク」「不安定な円相場による影響」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）