# ビーグリー（3981） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20250213574358
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2024年12月期は売上高が減少した一方、営業利益・経常利益・純利益は増加しました。2025年12月期は増収を見込むものの、営業利益は小幅減益予想で、年間配当は23円から48円へ増配する計画です。

## 会社が挙げた理由

プラットフォーム事業ではアクティブユーザー数の減少やライトユーザーの定着に時間を要した一方、広告宣伝費などの営業費用が減少しました。コンテンツ事業ではデジタル出版の売上が増加し、紙出版では配本部数の管理や雑誌の隔月化・休刊などのコストコントロールを実施しました。また、ぶんか社グループとの合併による税務上の繰越欠損金の承継で法人税等が減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":18446,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.3}
- 営業利益: {"value":1786,"unit":"百万円","yoy_pct":19.4}
- 経常利益: {"value":1726,"unit":"百万円","yoy_pct":19.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1303,"unit":"百万円","yoy_pct":89.1}
- １株当たり当期純利益: 220.02円
- 売上高営業利益率: 9.7
- 自己資本比率: {"当期末":43.3,"前期末":37.8}
- 総資産: {"value":17294,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7486,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2341,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-245,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1803,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5118,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":19593,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"営業利益":{"value":1764,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.3},"経常利益":{"value":1709,"unit":"百万円","yoy_pct":-1},"純利益":{"value":885,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":23,"revised_forecast":48,"change":25,"change_rate":108.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.2
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":395965,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：―）","除外":"0社（社名：―）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 6283986
- 期末自己株式数: 716353
- 業績の増減要因: プラットフォームではアクティブユーザー数の減少傾向とライトユーザーの定着・育成に時間を要した一方、広告宣伝費を中心とする営業費用が減少。コンテンツではデジタル出版売上が増加し、紙出版売上は配本部数の管理や雑誌の隔月化・休刊により減少。ぶんか社グループとの合併による税務上の繰越欠損金の承継で法人税等が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年12月期 決算短信」で、業績期間は「2024年1月1日～2024年12月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比3.3％減」、営業利益は「前年同期比19.4％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期比89.1％増」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は「18,446百万円、前年同期比3.3％減」、営業利益は「1,786百万円、前年同期比19.4％増」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,786,902千円、経常利益1,726,009千円、親会社株主に帰属する当期純利益1,303,525千円が計上されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は1,786百万円、2025年12月期予想は1,764百万円（前年同期比1.3％減）です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年12月期の年間配当は「23.00円」、2025年12月期予想は「48.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2025年12月期予想の「配当性向（連結）30.2％」が記載されていますが、数値目標としての株主還元方針は記載されていません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書では経常利益が1,726,009千円、税金等調整前当期純利益も1,726,009千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「貸借対照表の「減損損失累計額」は前期・当期ともに△1,602千円です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「プラットフォームセグメントの営業利益は前年同期比8.1％増、コンテンツセグメントは前年同期比26.6％増です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年12月期「9.7％」、2023年12月期「7.8％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期「43.3％」、2023年12月期「37.8％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2,341百万円で、前年同期の1,859百万円から増加しています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「紙の出版市場が縮小している一方で、電子出版市場は継続的に拡大」とし、紙出版では「雑誌の隔月化や休刊を実施した」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「アクティブユーザー数の減少傾向」「デジタル出版収益が前年同期比で増加」「広告宣伝費を中心とした営業費用についても前年同期比で減少」といった説明にとどまっています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「販売促進活動を積極的に行いました」「配本部数の管理及び価格設定等のコストコントロールを実施」「プロモーションを強化した」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年12月期の通期業績見通しについては」と予想値を示す一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間「2024年1月1日～2024年12月31日」と、売上高18,446百万円、営業利益1,786百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の今後の政策動向、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や中朝情勢の緊迫化」「不安定な円相場やインフレ」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2024年12月期は「2024年1月1日～2024年12月31日」、2023年12月期は「2023年1月1日～2023年12月31日」と記載され、前年同期比が示されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」です。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務情報に、受注高・受注残高の項目または数値は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計発行部数21万部を超える人気BL作品『パーフェクトプロポーズ』」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「2025年度～2027年度を対象年度とした『中期経営計画2027』を策定いたしました」と記載されています。」）