# ビーグリー（3981） 2024年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20240814571997
種別: 決算
開示日: 2024-08-14
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2024年中間期は、売上高が前年同期比0.4％増にとどまった一方、営業利益は19.0％増、親会社株主に帰属する中間純利益は29.5％増となった。通期業績予想と配当予想は、それぞれ前回公表値から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

プラットフォームでは広告宣伝費を中心とした営業費用が減少し、コンテンツでは紙出版収益が減少したもののデジタル出版収益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":9467,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4}
- 営業利益: {"value":872,"unit":"百万円","yoy_pct":19}
- 経常利益: {"value":845,"unit":"百万円","yoy_pct":19.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":441,"unit":"百万円","yoy_pct":29.5}
- １株当たり当期純利益: 73.17円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":40.2,"前期末":37.8}
- 総資産: {"value":18168,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7310,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1004001,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-90606,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-602936,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5135956,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":20118,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":1846,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4},"経常利益":{"value":1804,"unit":"百万円","yoy_pct":25.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":925,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":17,"change":2,"change_rate":13.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 期末配当の年1回を基本方針（配当性向等の数値目標は記載なし）
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":200250,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 自己株式の取得。取得株式数は700,000株を上限、取得価額の総額は700,000,000円を上限とし、取得期間は2024年8月15日〜2025年8月14日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 6263986
- 期末自己株式数: 230173
- 業績の増減要因: プラットフォームでは広告宣伝費を中心とした営業費用が減少し、コンテンツではデジタル出版収益が増加した一方、紙出版収益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「9,467百万円」、通期予想は「20,118百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益は「872百万円」、通期予想は「1,846百万円」。売上高は中間期「9,467百万円」、通期予想「20,118百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は9,467,721千円（前中間連結会計期間比0.4％増）、営業利益は872,270千円（前中間連結会計期間比19.0％増）、経常利益は845,322千円（前中間連結会計期間比19.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は441,276千円（前中間連結会計期間比29.5％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「0.4％増」、営業利益は「19.0％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「872,270千円」、経常利益「845,322千円」、親会社株主に帰属する中間純利益「441,276千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「1,846百万円」「対前期増減率23.4％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当は「15.00円」、2024年12月期予想は「17.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「現時点では当社の剰余金の配当は期末配当の年１回を基本方針」とあるが、配当性向等の数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益」「税金等調整前中間純利益」「法人税、住民税及び事業税」の順で記載され、特別損益の項目がない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「有形固定資産の「減損損失累計額」は前期末「△1,602千円」、当中間期末「△1,602千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「プラットフォームセグメントの営業利益は「前中間連結会計期間比13.6％増」、コンテンツセグメントは「21.6％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高と営業利益の金額および増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2024年12月期中間期40.2％」「2023年12月期37.8％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は当中間期「1,004,001千円」、前年同期「490,279千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「広告宣伝費を中心とした営業費用が前中間連結会計期間比で減少いたしました」「配本部数の管理及び価格設定等のコストコントロールを実施」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメントごとに売上高・営業利益と「前中間連結会計期間比」の数値が記載されている一方、個別要因の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「不安定な円相場やインフレ」「電子出版市場は継続的に拡大」、自社施策として「お得感を訴求するキャンペーン」「コストコントロールを実施」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年１月１日～2024年６月30日」、業績数値と「対前年中間期増減率」が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「緊迫した世界情勢」「不安定な円相場やインフレ」「紙の出版市場が縮小」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2024年中間期と2023年中間期の数値が並記され、「対前年中間期増減率」が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象　自己株式の取得」「取得し得る株式の総数700,000株（上限）」「株式の取得価額の総額700,000,000円（上限）」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計発行部数21万部を超える人気BL作品『パーフェクトプロポーズ』」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報および業績予想の説明に中期経営計画への言及はない。」）