# ビーグリー（3981） 2024年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3981/disclosure/20240508584451
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/3981

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比0.6％増、営業利益が10.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が20.7％増となった。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期実績の15円から17円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

プラットフォーム事業では売上高が前年同期並みとなる一方、広告宣伝費を中心とした営業費用が減少した。コンテンツ事業では、デジタル出版の発刊点数増加、ジャンル拡大、SNS・動画プラットフォームを活用したプロモーション強化によりデジタル作品の売上が堅調に推移し、紙出版では配本部数の管理や雑誌の隔月化・休刊を実施した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":4701,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6}
- 営業利益: {"value":407,"unit":"百万円","yoy_pct":10.1}
- 経常利益: {"value":393,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":203,"unit":"百万円","yoy_pct":20.7}
- １株当たり当期純利益: 33.77円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":39.4,"前期末":37.8}
- 総資産: {"value":17937,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7066,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":20118,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":1846,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4},"経常利益":{"value":1804,"unit":"百万円","yoy_pct":25.3},"純利益":{"value":925,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":17,"change":2,"change_rate":13.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"―"},"除外":{"会社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: 2024年4月26日開催の取締役会で、当社従業員および子会社の取締役・従業員を対象とするストックオプションとしての新株予約権880個、対象株式88,000株の発行を決議
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 6263986
- 期末自己株式数: 234706
- 業績の増減要因: プラットフォームでは広告宣伝費を中心とした営業費用が減少し、コンテンツではデジタル出版の売上・収益が増加した一方、紙出版の売上・収益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高4,701百万円、通期予想売上高20,118百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「売上高4,701百万円、営業利益407百万円、通期予想は売上高20,118百万円・営業利益1,846百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比0.6％増、営業利益10.1％増、経常利益10.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益20.7％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比0.6％増、営業利益は前年同期比10.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益407,195千円、経常利益393,652千円、親会社株主に帰属する四半期純利益203,635千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想1,846百万円、対前期増減率23.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当15.00円、2024年12月期予想17.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「現時点では当社の剰余金の配当は期末配当の年１回を基本方針としております」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益393,652千円、税金等調整前四半期純利益393,652千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「プラットフォームセグメント利益は前年同期比20.0％増、コンテンツセグメント利益は同6.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高4,701,950千円・営業利益407,195千円、前年同期の売上高4,675,443千円・営業利益369,694千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期第1四半期39.4％、2023年12月期37.8％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「デジタル出版においては…ジャンルの拡大を推進」し、「紙出版市場の縮小」を踏まえて配本部数の管理等を実施した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「広告宣伝費を中心とした営業費用が前年同期比で減少」「売上高は前年同期比14.8％増」「売上高は前年同期比17.3％減」などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「不安定な円相場やインフレによる経済停滞が懸念」される一方、「販売促進活動を積極的に行いました」「コストコントロールを実施いたしました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「これらの結果…となりました」と断定的に記載する一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日〜2024年3月31日」の期間と、売上高4,701,950千円、営業利益407,195千円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「緊迫した世界情勢に加え、不安定な円相場やインフレによる経済停滞が懸念」され、「紙の出版市場が縮小している」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期期間は「2024年1月1日〜2024年3月31日」、前年同期期間は「2023年1月1日〜2023年3月31日」。また「重要な子会社の異動：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」②「無」③「無」④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年4月26日開催の取締役会において…ストックオプションとしての新株予約権を発行することについて決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計発行部数21万部を超える人気BL作品『パーフェクトプロポーズ』」。」）